| 研究課題/領域番号 |
19K19551
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| 研究種目 |
若手研究
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| 配分区分 | 基金 |
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| 審査区分 |
小区分58050:基礎看護学関連
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| 研究機関 | 聖泉大学 |
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研究代表者 |
木村 知子 聖泉大学, 看護学部, 教授 (10283574)
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| 研究期間 (年度) |
2019-04-01 – 2023-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2022年度)
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| 配分額 *注記 |
2,210千円 (直接経費: 1,700千円、間接経費: 510千円)
2021年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2020年度: 390千円 (直接経費: 300千円、間接経費: 90千円)
2019年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
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| キーワード | 多様な雇用形態 / 民間中小病院 / 行動分析学 / 強化の原理 / 雇用形態の循環 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
「看護職の就業継続を保証する多様な雇用形態循環モデル」を、協力の得られる民間中小病院に導入し検証する。本モデルにより、ライフイベント（出産・育児等）に直面した看護職員が退職することなく雇用形態を変更して就業し、将来的には夜勤を伴う常勤として就業し、民間中小病院の看護職員の確保・定着を期待するものである。
また検証の測定用具として開発する「多様な雇用形態による看護職協働尺度（仮称）」は、多様な雇用形態で就業、夜勤を伴う常勤で就業する看護職の組織としての協働を測る指標である。病院において、多様な雇用形態が増加する中では、利用価値が高く、増え続ける多様な雇用形態で就業する看護職の組織の指標となる。
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| 研究成果の概要 |
本研究においては、1.多様な雇用形態循環モデルを導入し検証する、2.検証のための尺度開発という二つの課題であった。
1.研究協力依頼は、研究期間はコロナ禍、病院ではコロナ患者対応をはじめ、未曾有の事態となり、研究課題である多様な雇用形態モデルを導入することには苦渋し、研究を断念せざるを得ない結果となった。2.多様な雇用形態を導入している民間中小病院の看護職員の協働意識調査票を検討してきた。一般病棟で勤務するフルタイム勤務看護師の短時間勤務看護師との協働意識尺度（南谷、2016）を基に、夜勤について、役割分担について、上司の承認についての項目を追加した質問紙調査票を作成した。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
日本の病院の60%を占める民間中小病院で働く看護職員の継続的な雇用について、行動分析学を基盤理論として、継続して働き続けられるシステムを構築したことは、看護職員不足に悩む病院の人事管理には有益であると考える。長引くコロナ禍において、このシステムを導入し検証することが困難であったが、今後引き続き検討する価値はあると考える。その検証をするべきツールの「多様な雇用形態による看護職の協働尺度」は、開発に至らなかったが、今後の看護職が働いていく上で、その職場での多様な雇用形態が協働できているかを測るツールと考え、さらに検討する意義があると考える。
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