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イメージング光散乱計の改良 -沿岸域海色リモートセンシング技術の向上研究-

研究課題

研究課題/領域番号 19K20440
研究種目

若手研究

配分区分基金
審査区分 小区分63010:環境動態解析関連
研究機関東海大学

研究代表者

丹 佑之  東海大学, 理系教育センター, 講師 (90770909)

研究期間 (年度) 2019-04-01 – 2022-03-31
研究課題ステータス 完了 (2021年度)
配分額 *注記
1,950千円 (直接経費: 1,500千円、間接経費: 450千円)
2020年度: 390千円 (直接経費: 300千円、間接経費: 90千円)
2019年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
キーワード光散乱 / 海色 / リモートセンシング / 沿岸 / 植物プランクトン / 海色リモートセンシング
研究開始時の研究の概要

漁業や養殖業による安全な魚介類の生産を持続・発展させるため、水産資源を支える植物プランクトンの広域モニタリングシステムが期待されている.海色リモートセンシングは,海色から植物プランクトン量などの海洋環境パラメータを広域推定出来る唯一の手法である.しかし,沿岸域の推定精度は外洋域と比べ低く,世界的に見て未だ実用レベルには達していない.この問題を解決するため,海色情報処理システムに用いる沿岸海水懸濁物質による光散乱特性が要求されている.
本研究は,沿岸域用海色リモートセンシング技術の精度向上を目指す.蛍光雑音を遮断できる光散乱計を用い,沿岸海水物質による光学的特性のデータベースを構築する.

研究成果の概要

本研究では、試作光散乱計に蛍光雑音対策を施し、今後の沿岸域用海色リモートセンシング技術の精度向上を目指した。主な研究成果は以下の通りである。試作光散乱計の受光センサ側ならびに入射光側に高透過率の光学フィルタを同期配置することで、蛍光雑音を除いた光散乱測定が可能となった。本測器の信号雑音比を改善する必要性があるが、本研究成果は沿岸海水による蛍光雑音を取り除いた光散乱特性の基礎データベース構築の可能性を示した。以上の成果によって、今後の沿岸域海色リモートセンシング技術の開発における1つの指針を提示した。

研究成果の学術的意義や社会的意義

我が国では「持続的養殖生産確保法」を制定し、漁場・養殖場環境の維持管理を図っている。この目的を達成するには、対象海域における植物プランクトン現在量の継続モニタリングが必要である。従来の調査船を用いた定期的な現場試料採取と専門家による分析では、人手や予算的に非現実的である。養殖による水産資源の生産・維持・管理、さらには消費者に安全・安心な水産物の供給を行うため、沿岸域における海色リモートセンシングが期待されている。本研究成果を基にした沿岸域海色リモートセンシング技術をドローンや定点カメラに応用することで、より効率的な漁場・養殖場など沿岸域における広域モニタリングシステムが構築できる。

報告書

(4件)
  • 2021 実績報告書   研究成果報告書 ( PDF )
  • 2020 実施状況報告書
  • 2019 実施状況報告書
  • 研究成果

    (2件)

すべて 2019

すべて 雑誌論文 (1件) (うち査読あり 1件) 学会発表 (1件) (うち国際学会 1件)

  • [雑誌論文] Multi-band optical imaging sensor for coastal ocean color remote sensing2019

    • 著者名/発表者名
      Tan Hiroyuki、Oishi Tomohiko、Tanaka Akihiko、Katsumata Takaaki、Niki Masato
    • 雑誌名

      Proceedings of SPIE

      巻: - ページ: 23-23

    • DOI

      10.1117/12.2542607

    • 関連する報告書
      2019 実施状況報告書
    • 査読あり
  • [学会発表] Multi-band optical imaging sensor for coastal ocean color remote sensing2019

    • 著者名/発表者名
      Tan Hiroyuki、Oishi Tomohiko、Tanaka Akihiko、Katsumata Takaaki、Niki Masato
    • 学会等名
      SPIE Future Sensing Technologies, 2019, Tokyo, Japan
    • 関連する報告書
      2019 実施状況報告書
    • 国際学会

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公開日: 2019-04-18   更新日: 2023-01-30  

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