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高効率電気自動車に向けた理論限界を超える新規低耐圧パワーMOSFETの構造と制御

研究課題

研究課題/領域番号 19K23518
研究種目

研究活動スタート支援

配分区分基金
審査区分 0302:電気電子工学およびその関連分野
研究機関九州大学

研究代表者

齋藤 渉 (羽田野渉)  九州大学, 応用力学研究所, 教授 (10741770)

研究期間 (年度) 2019-08-30 – 2021-03-31
研究課題ステータス 完了 (2020年度)
配分額 *注記
2,860千円 (直接経費: 2,200千円、間接経費: 660千円)
2020年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2019年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
キーワードパワーデバイス / パワーMOSFET / オン抵抗 / 制御 / パワーMOSFET / スイッチング制御 / 低耐圧 / 低損失
研究開始時の研究の概要

地球温暖化対策として進められている自動車の電動化において、電費向上にはバッテリーからの電力を変換する回路を構成するパワーMOSFETの低損失化は必須である。応募者はパワーMOSFETの損失低減のトレンドと理論限界を導出し、その限界が間近に迫っていることを明らかにした。本研究では、新規素子構造と制御技術を高度融合したデバイス設計手法を提案することで、従来の理論限界を超えた低損失な低耐圧パワーMOSFETの実現を目指す。具体的には、ゲート構造の加工技術だけでなく新規制御技術も含むデバイスシミュレーションにより、損失を最小化させる最適化設計を見出すとともに、見出した最適設計の理論限界を明確化する。

研究成果の概要

パワーMOSFETの理論限界を下回る低損失を実現する手段として、補助チャネルと蓄積層を追加したアシストゲート(AG)構造とその制御技術の組み合わせを採用した低耐圧パワーMOSFETを提案した。構造設計と制御設計を行い、AG構造の理論限界を導出した。
令和元年度の実績は、理論限界を下回るオン抵抗が得られることを明らかにした。令和二年度の実績は、理論限界よりターンオフ損失が10%、ターンオン損失が27%低減できることを明らかにした。以上の結果からアシストゲート(AG)構造とその制御技術の組み合わせを採用した低耐圧パワーMOSFET理論限界を下回る低損失を実証した。

研究成果の学術的意義や社会的意義

本研究成果の学術的意義は、加工技術による低損失化の理論限界を打破できるのかという学術的な問いに対して、新規デバイスアシストゲート(AG)構造とその制御技術の組み合わせというパラダイムシフトによって、従来の加工技術で決まる理論限界を超えた低損失動作を実現できることを実証し、解となる新たな一つの方向性を示した点にある。
そして、本研究成果の社会的意義は、バッテリーからの電力を変換する回路を構成するパワーMOSFETの低損失化が自動車の電動化における電費向上につながり、地球温暖化対策に貢献するものである。

報告書

(3件)
  • 2020 実績報告書   研究成果報告書 ( PDF )
  • 2019 実施状況報告書
  • 研究成果

    (2件)

すべて 2021 2020

すべて 雑誌論文 (1件) (うち査読あり 1件) 学会発表 (1件) (うち国際学会 1件)

  • [雑誌論文] Assist Gate MOSFETs for Improvement of On-Resistance and Turn-Off Loss Trade-Off2020

    • 著者名/発表者名
      Saito Wataru、Nishizawa Shin-ichi
    • 雑誌名

      IEEE Electron Device Letters

      巻: 41 ページ: 1060-1062

    • DOI

      10.1109/led.2020.2991927

    • 関連する報告書
      2020 実績報告書
    • 査読あり
  • [学会発表] Power Loss Reduction of Low-Voltage Power MOSFET by Combination of Assist Gate Structure and Gate Control Technology2021

    • 著者名/発表者名
      Wataru Saito and Shin-ichi Nishizawa
    • 学会等名
      International Symposium on Power Semiconductor Devices and ICs
    • 関連する報告書
      2020 実績報告書
    • 国際学会

URL: 

公開日: 2019-09-03   更新日: 2022-01-27  

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