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低宿主細胞障害性ヘパリン・LL37 複合体を用いた新規歯内療法の確立

研究課題

研究課題/領域番号 19K24096
研究種目

研究活動スタート支援

配分区分基金
審査区分 0907:口腔科学およびその関連分野
研究機関広島大学

研究代表者

吉田 和真  広島大学, 医系科学研究科(歯), 助教 (60846856)

研究期間 (年度) 2019-08-30 – 2022-03-31
研究課題ステータス 完了 (2021年度)
配分額 *注記
2,860千円 (直接経費: 2,200千円、間接経費: 660千円)
2020年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2019年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
キーワード組織再生 / 炎症制御 / 歯髄 / 歯内療法 / 硬組織 / 再生療法 / LL37
研究開始時の研究の概要

Cathelicidin family に属する抗菌ペプチド LL37 は,抗菌活性に加えて,リポ多糖 (LPS) 中和能および血管新生,骨形成作用といった細胞機能調節能を有するが,LL37 がもつ宿主細胞障害性が臨床応用を困難にしている。申請者は,LL37 をヘパリンと複合させ,ヘパリン・LL37 複合体として作用させることによって,抗菌活性や LPS 中和能を保持しつつ,細胞障害性を低減できることを報告している。本研究の目的は,ヘパリン・LL37 複合体が細胞機能調節能を有する歯内疾患治療薬のシーズ候補であるかを検討し,歯内疾患治療薬としての有用性を評価することである。

研究成果の概要

本研究の目的は,ヘパリン・LL37 複合体が細胞機能調節能を有する歯内疾患治療薬のシーズ候補であるかを検討し,歯内疾患治療薬としての有用性を評価する ことである。
in vitro 実験において,歯髄細胞に対して,ヘパリン・LL37 複合体は骨誘導能をもたなかったが,骨芽細胞様細胞にはmRNAレベルで骨関連遺伝子発現の上昇を認めた。 根尖性歯周炎において,歯周組織に対して細胞障害性をもたないヘパリン・LL37 複合体は,新規歯内治療薬として有用な可能性があることが示唆された。

研究成果の学術的意義や社会的意義

LL37 は組織再生に有用な細胞機能調節能を有しているため,このペプチド利用し,歯内疾患治療薬のシーズ候補であるかを検討した報告である。in vitro 実験において,歯髄細胞に対して,ヘパリン・LL37 複合体は骨誘導能をもたなかったが,骨芽細胞様細胞にはmRNAレベルで骨関連遺伝子発現の上昇を認めた。,歯周組織に対して細胞障害性を持たないヘパリン・LL37 複合体は,新規歯内治療薬として有用な可能性があることが示唆された。

報告書

(4件)
  • 2021 実績報告書   研究成果報告書 ( PDF )
  • 2020 実施状況報告書
  • 2019 実施状況報告書
  • 研究成果

    (2件)

すべて 2021 2019

すべて 雑誌論文 (1件) (うち査読あり 1件、 オープンアクセス 1件) 学会発表 (1件)

  • [雑誌論文] DMP-1 promoter-associated antisense strand non-coding RNA, panRNA-DMP-1, physically associates with EGFR to repress EGF-induced squamous cell carcinoma migration2021

    • 著者名/発表者名
      Suzuki Shigeki、Yuan Hang、Hirata-Tsuchiya Shizu、Yoshida Kazuma、Sato Akiko、Nemoto Eiji、Shiba Hideki、Yamada Satoru
    • 雑誌名

      Molecular and Cellular Biochemistry

      巻: 476 号: 4 ページ: 1673-1690

    • DOI

      10.1007/s11010-020-04046-5

    • 関連する報告書
      2021 実績報告書
    • 査読あり / オープンアクセス
  • [学会発表] Heparin との可逆的な結合は抗菌活性および LPS 中和能を減弱することなく,高濃度 LL37 の細胞障害性を改善する2019

    • 著者名/発表者名
      吉田 和真,鈴木 茂樹,中西 惇,平田-土屋 志津,山田 聡,柴 秀樹
    • 学会等名
      2019年度春期日本歯科保存学会
    • 関連する報告書
      2019 実施状況報告書

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公開日: 2019-09-03   更新日: 2023-01-30  

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