| 研究課題/領域番号 |
19K24292
|
|---|
| 研究種目 |
研究活動スタート支援
|
| 配分区分 | 基金 |
|---|
| 審査区分 |
0909:スポーツ科学、体育、健康科学およびその関連分野
|
|---|
| 研究機関 | 東京大学 (2022)
東京女子医科大学 (2019-2021) |
|---|
研究代表者 |
櫻谷 あすか 東京大学, 大学院医学系研究科(医学部), 特任講師 (70845461)
|
|---|
| 研究期間 (年度) |
2019-08-30 – 2024-03-31
|
| 研究課題ステータス |
交付 (2022年度)
|
| 配分額 *注記 |
2,860千円 (直接経費: 2,200千円、間接経費: 660千円)
2020年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2019年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
|
|---|
| キーワード | ジョブ・クラフティング / ワーク・エンゲイジメント / ゲーミフィケーション / 労働者 / メンタルヘルス / 心理的ストレス反応 / カードゲーム |
|---|
| 研究開始時の研究の概要 |
本研究ではゲーミフィケーションを用いたジョブ・クラフティング（以下JC）促進プログラムを開発し、その効果検討をすることを目的とする。JCとは、労働者が自らの仕事のやりがいを高めるために自主的な働き方をすることであり、JCを促すことによる、労働者の心の健康増進の効果が注目されている。本研究では、カードゲームを用いて、参加者が能動的にJCを学び、実践するためのプログラムを開発する。続いて、本プログラムの心の健康増進への効果を、労働者に対する無作為化比較試験により検討する。
|
| 研究実績の概要 |
1)介入プログラムの開発：令和３年度に開発した，オンライン版ジョブ・クラフティングカードゲームプログラムを労働者（15名）に実施し、操作性・満足度・理解度、等についてヒアリングを実施した。本プログラムに参加した半分以上の参加者から、「満足した」「楽しかった」「現場の役に立ちそう」という意見が得られた。一方、「カードの文字が読みにくかった」「操作の方法が分からない部分があった」等、ゲームの仕様や操作性に関する課題点も挙げられた。これらの意見を踏まえて、ゲーム内容や、ファシリテーターの役割を見直し、プログラムの修正を実施した。
2) 介入プログラムの運用のためのスタッフのトレーニングおよびWeb 調査システムの準備：オンライン版ジョブ・クラフティングカードゲーム運用の際の事務作業を担当するリサーチアシスタントに対するトレーニングを実施した。また、Web 調査システムの準備として、東京大学内の入退室管理されているサーバー室に、専用ストレージサーバーを設置することによって、調査結果をセキュアに保管する環境を構築した。
3）介入研究の実施の準備：介入研究に参加する企業のリクルートを継続した。当初、無作為化対照試験による効果検討を計画していたが、新型コロナウィルス感染拡大の影響から職場の状況が変化し、研究に協力できる企業が減少した理由により、単群の前後比較試験での実施を計画している。数社の企業の人事労務担当者や産業保健師に、研究代表者から本研究の説明を行い、協力の依頼をした。
|
| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
プログラム開発、およびプログラム効果検討の準備が順調に進んでいる。新型コロナウィルス感染拡大の影響により介入研究に参加できる企業が減少したことから、無作為化比較試験の実施は難しいものの、前後比較試験として実施する方向で調整をしている。
|
| 今後の研究の推進方策 |
1) 介入研究（前後比較試験）の開始：新型コロナウィルス感染拡大の影響により、研究に協力できる企業が減少したことから、研究デザインを無作為化対照試験から前後比較試験に変更した。今後、(1)研究参加者の募集および初回（ベースライン）調査の実施をする。(2)研究参加者へのオンライン版ジョブ・クラフティングカードゲームプログラムの提供をする。
2)追跡調査および解析：初回調査から介入直後，および初回調査から１か月後に実施する。測定項目は、①ワーク・エンゲイジメント、②心理的ストレス反応、③ジョブ・クラフティング得点等を用いる。効果分析としては、本プログラム前後の、対照群に対する介入群の効果指標の差異を検証する。具体的な方法としては、全効果指標を従属変数とし、群(介入・対照) × 時期(介入前・介入直後・介入１ヶ月後)の交互作用を混合効果モデルにより解析する。
３)成果の公表：国内外での学会発表、原著論文として主要な国際雑誌への投稿により公表する。また、開発した介入プログラムをより多くの労働者に提供できるよう、企業の産業保健スタッフ向けのプログラム実施マニュアルを作成し、書籍としてまとめることも予定している。
|
