研究課題/領域番号 |
19K24318
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研究種目 |
研究活動スタート支援
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配分区分 | 基金 |
審査区分 |
0909:スポーツ科学、体育、健康科学およびその関連分野
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研究機関 | 城西国際大学 |
研究代表者 |
安齋 紗保理 城西国際大学, 福祉総合学部, 助教 (60649151)
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研究期間 (年度) |
2019-08-30 – 2023-03-31
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研究課題ステータス |
完了 (2022年度)
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配分額 *注記 |
1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2020年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2019年度: 520千円 (直接経費: 400千円、間接経費: 120千円)
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キーワード | 社会活動 / 社会参加 / フレイル / 虚弱高齢者 / 介護予防 / ボランティア / 高齢者 / 住民主体 / 互助 |
研究開始時の研究の概要 |
社会活動への参加による介護予防効果が明らかにされ,虚弱高齢者においても同様の効果が期待される。しかし,虚弱高齢者の社会活動の促進・抑制要因の検討は不十分であり,現状のままでは参加促進に繋がらない。また,参加促進のためには,虚弱高齢者を受け入れる側となる活動の整備も重要であり,住民ボランティアからの視点も重視すべきである。 本研究では,虚弱高齢者の社会活動に関する促進・抑制要因,および,住民ボランティアが考える虚弱高齢者が参加できる地域活動に必要な要因を明らかにすることで,虚弱高齢者の社会活動への参加促進の基礎資料を得ることを最終的な目的としている。
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研究成果の概要 |
虚弱高齢者を対象とした郵送アンケート調査において,虚弱高齢者の社会活動の関連要因として友人との交流や身体機能が明らかとなった。虚弱高齢者は社会的交流の機会が少なく,ネットワークを維持・向上させること自体が困難である。そのため,友人からの誘いだけでなく,行政機関などの第三者からの働きかけも必要であると考えられた。住民ボランティアを対象としたインタビュー調査でも,虚弱高齢者の参加勧奨や対応等において行政機関等との連携を必要としていることが明らかになっており,行政機関が住民主体の活動と連携・支援することで,虚弱高齢者が住民主体の社会活動へ参加することを促進できると考えらえた。
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研究成果の学術的意義や社会的意義 |
本研究によって,虚弱高齢者の社会活動への参加を促進するためには,虚弱高齢者の友人ネットワークを構築する取り組みが必要であるとともに,行政機関等が住民の主体的な社会活動と連携することが必要であることが明らかとなった。住民と行政機関が連携する場として,協議体や地域ケア推進会議があり,その場を活用することで,虚弱高齢者の社会活動への参加を促進できる可能性が示唆された。その重要性を示したことが本研究の社会的意義である。
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