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高濃度人工炭酸浴による血行促進効果がもたらす下肢痛改善効果とその介護予防への応用

研究課題

研究課題/領域番号 20500484
研究種目

基盤研究(C)

配分区分補助金
応募区分一般
研究分野 リハビリテーション科学・福祉工学
研究機関和歌山県立医科大学

研究代表者

宮下 和久  和歌山県立医科大学, 医学部, 教授 (50124889)

研究分担者 吉益 光一  和歌山県立医科大学, 医学部, 准教授 (40382337)
森岡 郁晴  和歌山県立医科大学, 医学部, 教授 (70264877)
福元 仁  和歌山県立医科大学, 医学部, 助教 (30511555)
竹村 重輝  和歌山県立医科大学, 医学部, 助教 (70511559)
連携研究者 宮井 信行  大阪教育大学, 教育学部, 准教授 (40295811)
坂口 俊二  関西医療大学, 鍼灸学部, 准教授 (40249462)
寺田 和史  天理大学, 体育学部, 講師 (40454798)
研究期間 (年度) 2008 – 2010
研究課題ステータス 完了 (2010年度)
配分額 *注記
4,550千円 (直接経費: 3,500千円、間接経費: 1,050千円)
2010年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2009年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2008年度: 1,950千円 (直接経費: 1,500千円、間接経費: 450千円)
キーワード高濃度人工炭酸水浴 / 末梢循環 / レーザー血流画像化装置(LDPI) / MOS Short-Form 36-Item Health Survey(SF-8) / The short-form McGill Pain / Questionnaire(SF-MPQ) / 主観的疼痛感(VAS) / レーザー血流画像化装置 / MOS Shgrt-Form 36-Item Health Survey[SF-8] / The short-form McGill Pain Questionnaire[SF-MPQ] / 高濃度人工炭酸浴 / MOS Short-Form 36-Item Health Survey / The short-form McGill Pain Questionnaire / 主観的温冷感 / サーモグラフィー / 皮膚温 / 主観的温冷感(VAS)
研究概要

本研究では、(1)高濃度人工炭酸浴による下肢の末梢循環促進効果をもたらす条件(温度,CO_2濃度)を淡水温水をコントロールとして検証し、(2)その上で、高濃度人工炭酸浴による下肢痛の改善効果を検証した。最終的に介護施設および家庭における高濃度炭酸浴による下肢痛改善のためのQOL評価を行ない、介護予防のエビデンスに基づく健康事業としての位置づけを試みた。
有症者を含めた介護施設入所者で検討した結果、皮膚温は浸漬前後で両群とも上昇していたが、群間の差は見出せなかった。ただ1.5ヶ月の長期間でSF-8の「全体的健康感」が、刺激群で高い傾向があったことは評価できると考える。疼痛に対する効果としては、同意・協力が得られた下肢疼痛の有症者が少なく、統計学的な評価が出来なかったが、個人内では炭酸水浸漬群、淡水浸漬群ともに浸漬の前後で低下していた。レーザー血流画像化装置で末梢循環促進効果を検討すると、足背皮膚血流変化量は浸漬後に対照と比較して有意に高値であった。高齢者でも高濃度人工炭酸温水浴による血管拡張による症状改善効果が期待できた。

報告書

(4件)
  • 2010 実績報告書   研究成果報告書 ( PDF )
  • 2009 実績報告書
  • 2008 実績報告書
  • 研究成果

    (2件)

すべて 2009

すべて 学会発表 (2件)

  • [学会発表] 高濃度人工炭酸浴による血行促進効果がもたらす下肢疼痛改善効果とその介護予防への応用(下肢末梢循環促進のための基礎的研究)2009

    • 著者名/発表者名
      戸村多郎、竹村重輝、福元仁、吉益光一、宮下和久
    • 学会等名
      第62回日本温泉科学会大会
    • 発表場所
      京都
    • 年月日
      2009-09-08
    • 関連する報告書
      2010 研究成果報告書
  • [学会発表] 高濃度人工炭酸浴による血行促進効果がもたらす痛改善効果とその介護予防への応用 下肢末梢循環促進のための基礎的研究2009

    • 著者名/発表者名
      戸村多郎
    • 学会等名
      日本温泉科学会
    • 発表場所
      京都
    • 年月日
      2009-09-08
    • 関連する報告書
      2009 実績報告書

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公開日: 2008-04-01   更新日: 2016-04-21  

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