| 研究課題/領域番号 |
20H00275
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| 研究種目 |
基盤研究(A)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
中区分23:建築学およびその関連分野
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| 研究機関 | 大阪大学 |
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研究代表者 |
眞田 靖士 大阪大学, 大学院工学研究科, 教授 (80334358)
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| 研究分担者 |
阿波野 昌幸 近畿大学, 建築学部, 教授 (40708096)
桃井 良尚 福井大学, 学術研究院工学系部門, 准教授 (40506870)
権 淳日 大阪工業大学, 工学部, 講師 (70847847)
中野 尊治 大阪大学, 大学院工学研究科, 助教 (00805806)
尹 ロク現 大阪大学, 大学院工学研究科, 助教 (50844205)
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| 研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2024-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
43,160千円 (直接経費: 33,200千円、間接経費: 9,960千円)
2023年度: 10,270千円 (直接経費: 7,900千円、間接経費: 2,370千円)
2022年度: 10,530千円 (直接経費: 8,100千円、間接経費: 2,430千円)
2021年度: 11,700千円 (直接経費: 9,000千円、間接経費: 2,700千円)
2020年度: 10,660千円 (直接経費: 8,200千円、間接経費: 2,460千円)
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| キーワード | 高層建築 / 鉄筋コンクリート / 杭基礎 / 耐震性能評価 / 構造実験 / 軟弱地盤 / 地震応答評価 / 構造解析 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
平成28年国交省住宅局より「超高層建築物等における南海トラフ沿いの巨大地震による長周期地震動対策について（技術的助言）」が公表されたが，耐震設計で地震応答解析を必要としない60m以下の高層建築は対象とされていない．一方，近年の地震災害で，既存RC高層建築において構造部材の被害が限定的でも，非構造部材とみなされる方立壁の大被害により継続使用できない事例が数多く見られる．本研究では大都市圏の高層建築の巨大地震に対する災害耐性について，近年のRC高層住宅の被害実態を考慮して見直し，短期的に実現可能な対策を緊急に提言することを目的とする．
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| 研究成果の概要 |
本研究では大都市圏の高層建築の巨大地震に対する災害耐性について，近年のRC高層住宅の被害実態（とくに方立壁の損傷）を考慮して見直し，短期的に実現可能な対策を緊急に提言することを目的に検討し，主に以下の3つの成果を得た．①既存RC高層建築の下層を模擬する方立壁付き柱梁架構の耐震性能を実験と解析を通して明らかにした．②方立壁を活かす既存RC高層建築の耐震改修法を提案し，その有効性を実験的に検証した．③軟弱地盤上の杭基礎を有する建物を対象に，地盤－基礎－建物連成系の一体架構モデルの耐震性能を解析的に分析するとともに，とくに上部構造の耐震安全性を保障するために必要な水平耐力を明らかにした．
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
本研究では，近年の既存RC高層建築の地震災害で社会課題となっているRC建築が非構造壁の著しい損傷により住機能を喪失する問題に対し，長周期地震動対策が対象とする大都市圏の災害時，高層建築の多数の居住者の避難を回避し大地震後の混乱を抑制するために，短期的に実現可能な対策を提示した点に強い社会的意義がある．
また，学術的には，この目的の達成に不可欠な非構造壁を有するRC架構の耐震性能評価法や，非構造壁を活かす耐震改修法を精緻な実験を通して明らかにした点や，大都市圏が立地する軟弱地盤上の杭基礎を有するRC高層建築の耐震性能評価法および安全性を保障する必要耐力について得られた知見に高い価値がある．
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