| 研究課題/領域番号 |
20H01678
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| 研究種目 |
基盤研究(B)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分09040:教科教育学および初等中等教育学関連
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| 研究機関 | 神戸大学 |
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研究代表者 |
川畑 徹朗 神戸大学, 人間発達環境学研究科, 名誉教授 (50134416)
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| 研究分担者 |
村山 留美子 神戸大学, 人間発達環境学研究科, 准教授 (20280761)
西岡 伸紀 京都女子大学, 発達教育学部, 教授 (90198432)
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| 研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2024-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
8,580千円 (直接経費: 6,600千円、間接経費: 1,980千円)
2023年度: 1,690千円 (直接経費: 1,300千円、間接経費: 390千円)
2022年度: 2,210千円 (直接経費: 1,700千円、間接経費: 510千円)
2021年度: 3,120千円 (直接経費: 2,400千円、間接経費: 720千円)
2020年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
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| キーワード | いじめ防止 / レジリエンシー / 目撃者 / 介入研究 / 小・中学生 / 学校環境 / 小学校高学年 / 中学生 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
いじめは，当事者である被害者や加害者だけではなく，いじめを目撃した子どもたちのメンタルヘルスや行動に対しても悪影響を及ぼす。また，いじめを未然に防止したり，深刻化させたりしないためには，目撃者の果たす役割が大きい。しかし，我が国においては，いじめを見た時に被害者を助ける児童生徒の割合は，学年が進むにつれて減少することが明らかになっている。
そこで本研究においては，いじめが多発する小学校高学年から中学生期の児童生徒を対象として，いじめの被害者や加害者にならないようにすることに加えて，いじめを見た時に被害者を助ける行動を促進することを目指すプログラムを開発し，その有効性を検証する。
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| 研究成果の概要 |
本研究の目的は，思春期前期を対象としたいじめ防止プログラムを開発し，その有効性を検証することである。プログラムの有効性に関する縦断研究を2022年から2024年にかけて実施した。
2023年2月から3月に実施した第1回目の事後調査の結果によれば，小学校の介入校においては比較校に比べて１年間のいじめ被害・加害経験ともに減少した。中学校においてはいじめ被害・加害経験の変化は認められなかったものの，介入校の生徒は比較校の生徒に比べて，いじめを目撃した時に被害者を助ける行動をとる自信が向上した。以上の結果より，開発したいじめ防止プログラムは，小学校版，中学校版ともに短期的に有効であることが示された。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
我が国のこれまでのいじめ対策は，早期発見・早期対応を主とする二次予防・三次予防であり，未然防止に焦点を当てた一次予防としてのいじめ防止プログラムは存在しなかった。いじめ被害者や加害者ではなく，目撃者の行動変容に焦点を当てた本プログラムは世界的にも少なく，その学術的意義は高い。
我が国ではコロナ禍によっていじめの認知件数は過去最高に達しており，有効性が示唆された本プログラムが広く学校現場で使用されることが望まれる。
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