研究課題/領域番号 |
20H01980
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研究種目 |
基盤研究(B)
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配分区分 | 補助金 |
応募区分 | 一般 |
審査区分 |
小区分17030:地球人間圏科学関連
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研究機関 | 筑波大学 |
研究代表者 |
藤野 滋弘 筑波大学, 生命環境系, 准教授 (80466234)
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研究分担者 |
宍倉 正展 国立研究開発法人産業技術総合研究所, 地質調査総合センター, 研究グループ長 (00357188)
谷川 晃一朗 国立研究開発法人産業技術総合研究所, 地質調査総合センター, 主任研究員 (30613541)
松本 弾 国立研究開発法人産業技術総合研究所, 地質調査総合センター, 主任研究員 (80709551)
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研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2024-03-31
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研究課題ステータス |
交付 (2023年度)
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配分額 *注記 |
17,160千円 (直接経費: 13,200千円、間接経費: 3,960千円)
2023年度: 1,690千円 (直接経費: 1,300千円、間接経費: 390千円)
2022年度: 4,290千円 (直接経費: 3,300千円、間接経費: 990千円)
2021年度: 5,070千円 (直接経費: 3,900千円、間接経費: 1,170千円)
2020年度: 6,110千円 (直接経費: 4,700千円、間接経費: 1,410千円)
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キーワード | 津波堆積物 / 南海トラフ / 津波 / 隆起 / 再来間隔 / 隆起イベント |
研究開始時の研究の概要 |
本研究では西日本太平洋沿岸の複数の地域で次の2項目を行う.(I)津波堆積物を用いた津波発生履歴の解明,(II)岩礁付着生物殻を用いた隆起イベント発生履歴の解明.(I)では地層に保存されている津波堆積物を各種非破壊分析や微化石分析を用いて確実に識別する.さらに既存研究よりも高精度・高確度で津波の発生時期を明らかにする.(II)では汀線付近に生息するゴカイ類の殻を年代測定することで隆起イベントの発生時期と各地域での隆起量を見積もる.(I)と(II)で得られる結果と,既に他地域で得ている結果を統合して過去数千年間に発生した地震・津波の発生間隔や地域的広がりを明らかにする.
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研究実績の概要 |
2022年度は前年度に引き続き年代測定を進めて完了させ,年代測定結果に基づいて18枚の津波堆積物の可能性のあるイベント層のそれぞれの詳細な年代を年代較正ソフトOxCalを用いて算出した.さらに,年代測定結果に基づいて調査対象である東南海地域における津波再来間隔を算出した.また,津波堆積物識別のための微化石分析を実施した. 津波堆積物の可能性のあるイベント層に対して微化石分析を実施したところ,全てのイベント層から海生珪藻や有孔虫などが見つかった.このことは全てのイベント層が海浜または海底から砂礫が供給されてできたことを示しており,津波堆積物である可能性は高いといえる. 年代測定の結果,18枚の津波堆積物のうち上位3層の年代が明応地震(1498年),永長地震津波(1096年),白鳳地震津波(684年)にそれぞれ重なった.これらの地震津波の堆積物はFujino et al. (2018)が三重県志摩市で実施した研究でも見つかっている.一方で三重県を含むいわゆる”東南海地域”にまで破壊域が及んでいたともいわれる正平地震津波(1361年)や仁和地震津波(887年)に年代が重なる津波堆積物は見つからなかった.この結果もFujino et al. (2018)の結果と同じであった. 三重県内の2地域における調査で明応地震(1498年),永長地震津波(1096年),白鳳地震津波(684年)の痕跡が見つかった一方で,正平地震津波(1361年)や仁和地震津波(887年)の痕跡が見つからないという事実は,この地域における津波の再来間隔が広く信じられているように「90ー150年の一定の間隔」ではないことを強く示唆している.相差町における先史時代の津波の年代測定結果も一定ではない津波再来間隔という仮説を支持する.OxCalのDifference関数を用いて計算した,先史時代の津波の再来間隔は100ー800年の間で変化していた.
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
学外の測定機器が故障のために利用できず化学分析は2022年度に実施できなかったが,予定通り年代測定と微化石分析を完了させることができた.
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今後の研究の推進方策 |
2023年度では測定機器が利用できるようになった時点で化学分析を実施し,結果の取りまとめと学会や論文での成果公表を行う.
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