| 研究課題/領域番号 |
20H04084
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| 研究種目 |
基盤研究(B)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分59020:スポーツ科学関連
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| 研究機関 | 名古屋学院大学 |
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研究代表者 |
近藤 良享 名古屋学院大学, スポーツ健康学部, 教授 (00153734)
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| 研究分担者 |
戸田 聡一郎 東北大学, 文学研究科, 専門研究員 (90619420)
三浦 裕 北海道教育大学, 教育学部, 教授 (50142774)
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| 研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2023-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2022年度)
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| 配分額 *注記 |
5,720千円 (直接経費: 4,400千円、間接経費: 1,320千円)
2022年度: 1,820千円 (直接経費: 1,400千円、間接経費: 420千円)
2021年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2020年度: 2,730千円 (直接経費: 2,100千円、間接経費: 630千円)
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| キーワード | ドーピング / 遺伝子工学 / 脳科学 / エンハンスメント / スポーツ倫理学 / 生命倫理学 / 科学技術 / 生命倫理 / スポーツ倫理 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
2003年に「遺伝子治療を応用する方法」がドーピングとして禁止されて以来、今まさに新しい局面を迎えようとしている。その１つが遺伝子編集技術、CRISPR-Cas9の開発（2012年）である。もう１つが脳科学のニューロフィードバック技術である。これらの方法はドーピングとして検出困難もしくは不可能な方法になりうる技術である。よって、本研究は、これらの検出困難もしくは不可能とも言えるドーピング方法がどのような影響をスポーツ界に招来させるかを生命倫理やスポーツ倫理の視点から考察する。遺伝子ドーピングや脳ドーピングのスポーツ界への影響を論じる中で、私たちの未来社会のあり方も問うことになる。
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| 研究実績の概要 |
2022年度および延長した23年度は、検出不可能なドーピング技術として「遺伝子ドーピング」と「脳ドーピング」の研究を行った。
前者の研究は、遺伝子ドーピング選手の出現を仮定した場合、どのような影響が考えられるかをR.L.サイモンの所論を手掛かりに考察した。サイモンは遺伝子ドーピングに反対する3つの一般的反論（宗教的理由、規範能力、平等）を批判的に検討し、道徳的観点から遺伝子ドーピングを禁止する強力な理由があると結論づけた。また、別の研究では、遺伝子ドーピングに関連する用語や事象、例えば、遺伝子・ゲノム編集治療、WADC、スポーツ界や社会との関わりなどについて考察し、今後の遺伝子ドーピングやエンハンスメント論の基礎資料とした。
後者の脳科学を利用した脳ドーピングについては、経頭蓋直流電気刺激(tDCS)を利用した能力増強が検出不可能でありメンタル・フィジカル面への影響可能性を予測した。しかし、この特性の利用が「合理的判断」であるかについては誤謬と判断し、スポーツの偶然性に影響を与えないと結論づけた。また、もう1つの研究は「モラルエンハンサーとしてのサイロシビンのアスリートに与える影響」について考察した。「サイロシビン」は治療性、抵抗性うつや禁煙に対して効果的であるが、その反面、パフォーマンスに悪影響、不利益を被らないかが検討され、同物質をドーピング禁止薬物ではなく選手のウエルビーイングとして認めるべきと結論づけた。
先端科学技術をアスリートに応用する遺伝子編集や脳科学技術の安全性の懸念が近未来において解消される場合、スポーツ界のドーピング問題は新たなアポリアを抱えることになる。現行のWADCはドーピング検出可能が前提となっているが、検出不可能もしくは困難なドーピングはWADC自体の存在意義が問われる。これらの技術は、現在の世代、未来の世代および社会のあり方が問われるだろう。
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| 現在までの達成度 (段落) |
令和4年度が最終年度であるため、記入しない。
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| 今後の研究の推進方策 |
令和4年度が最終年度であるため、記入しない。
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