| 研究課題/領域番号 |
20K01785
|
|---|
| 研究種目 |
基盤研究(C)
|
| 配分区分 | 基金 |
|---|
| 応募区分 | 一般 |
|---|
| 審査区分 |
小区分07060:金融およびファイナンス関連
|
|---|
| 研究機関 | 関西学院大学 |
|---|
研究代表者 |
堀 敬一 関西学院大学, 経済学部, 教授 (50273561)
|
|---|
| 研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2024-03-31
|
| 研究課題ステータス |
完了 (2023年度)
|
| 配分額 *注記 |
4,420千円 (直接経費: 3,400千円、間接経費: 1,020千円)
2022年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2021年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2020年度: 1,950千円 (直接経費: 1,500千円、間接経費: 450千円)
|
|---|
| キーワード | 流動性 / コーポレート・ファイナンス / 企業の現金保有 / コーポレートファイナンス / コーポレートガバナンス / 企業金融 / 株式市場 |
|---|
| 研究開始時の研究の概要 |
本研究の核心をなす「問い」は、様々な流動性指標を計算し、その統計的特性を明らかにすることである。また流動性の様々な指標の中で、どの指標が経営者と投資家との間の情報の非対称性の程度を強く反映するのか、明らかにする。
本研究では2018年の改訂版コーポレートガバナンス・コードで強調された、持ち合い解消や社外取締役の活用が、流動性に与えた影響を実証的に検証する。具体的にはvoiceにより企業価値が向上したのか、あるいは流動性の向上という経路を通じてコーポレートガバナンス改革が企業価値の向上に寄与したか、どちらの効果が相対的に強かったのかを実証的に検討する。
|
| 研究成果の概要 |
本研究では、（１）日本の株式市場における流動性の特徴と、（２）企業の現金保有が予測可能・不可能なショックを緩和する効果について分析した。（１）によると、東証1部は2部とマザーズに比べ、回転率を除くすべての指標から判断すると流動性が最も高い。流動性の指標間の相関関係が高くない。東証1部では流動性の指標に規模バイアスが存在する。（２）によると、企業の現金保有は株価にプラスの影響を与え、予測可能なショック前には株価に反映される。予測不可能なショック後、財務的制約のある企業の現金価値は制約のない企業よりも大きくなる。流動性が超過収益率に与える影響を検証する際は、流動性指数の変化を使用する方が良い。
|
| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
流動性を測る場合、いくつかの指標が存在するが、指標間の相関関係が小さく、また相関係数が安定的でないことは、どの指標を用いるかで株式市場の流動性の評価が異なることを示唆している。したがって分析の目的に合った指標を使うことが重要であることを指摘できた。また企業は多額の現預金を保有することは、資金を有効活用できていないという点から批判されることが多い。しかし新型コロナウイルスによるパンデミックのように予期できない負のショックに対して、現預金は企業価値を支えたことが示された。もし保有する現預金を減らすのであれば、何らかの代替的なセーフティーネットを常設することが必要である。
|
