| 研究課題/領域番号 |
20K01882
|
|---|
| 研究種目 |
基盤研究(C)
|
| 配分区分 | 基金 |
|---|
| 応募区分 | 一般 |
|---|
| 審査区分 |
小区分07080:経営学関連
|
|---|
| 研究機関 | 東北大学 (2022-2023)
横浜市立大学 (2020-2021) |
|---|
研究代表者 |
永松 陽明 東北大学, 工学研究科, 教授 (90708091)
|
|---|
| 研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2024-03-31
|
| 研究課題ステータス |
完了 (2023年度)
|
| 配分額 *注記 |
4,420千円 (直接経費: 3,400千円、間接経費: 1,020千円)
2023年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2022年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2021年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2020年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
|
|---|
| キーワード | ソーシャル・イノベーション / パラリンピック / パラスポーツ / 技術のスピルオーバー / 国立教員養成系大学 / 技術開発 / 技術の使いこなし / システム・ダイナミクッス |
|---|
| 研究開始時の研究の概要 |
社会的な課題を解決するためのイノベーションであるソーシャル・イノベーションが積極的に推進されている。その一例として、2021年に東京パラリンピック開催によって、パラスポーツ（障がい者スポーツ）に関する研究開発や支援が盛んに実施されている。研究開発においては陸上用の義足や車いす開発の取組はテレビや新聞でも見ることができる。こうした積極的な取組がパラリンピック終了後にも継続されることが、パラリンピックのレガシーとなる。そこで本研究は、パラスポーツにおけるソーシャル・イノベーションの多面的価値を定量的に明らかにし、それによる継続の誘引を図る。
|
| 研究実績の概要 |
本年度は最終年度となっているため、これまでの成果を査読付論文（International Journal of Managing Information Technology）及び日本財団パラスポーツサポートセンター紀要に発表した。下記に概要を述べる。
第一に査読付論文となった「スポーツ用義足の技術分析」論文を整理する。スポーツ用義足は、オズールとオットーボックの2社が席巻している。両社ともスポーツ用義足の発明者であるVan Phillipsの技術を「買収」によって獲得している。そして、スポーツ用義足の研究はアメリカ中心に行われており、特許はPhillipsとオズールが中心であった。そして、オズールに着目して研究を売上高と特許との関係を回帰分析した結果、特許は売上高を決定する大きな要因であることがわかった。続いてPhillips特許がオズール特許に影響を与えているとの見地の元、買収年の2000年の前後10年、合計20年の期間を対象に回帰分析を行った結果、10年のタイムラグがあった。研究、特許公開・審査期間などを踏まえると、買収後6年半あたりから特許取得の効果が表出していた。以上の分析結果をInternational Journal of Managing Information Technology誌に投稿し掲載された。
第二に「国立教員養成系大学のパラスポーツ授業分析」論文をまとめる。昨年度は、国立教員養成系大学におけるパラスポーツ教育の実施状況を明らかにするため、シラバスを対象に研究を行い、抽出データの定量分析及び「教員養成フラッグシップ大学」4校と関連授業数が最も多い北海道教育大学について定性分析を行った。本年度は、その追加調査として、先進的な取り組みを行っている東京学芸大学及び北海道教育大学にインタビューを行い、整理をし、日本財団パラスポーツサポートセンター紀要に掲載した。
|
