| 研究課題/領域番号 |
20K01936
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分07080:経営学関連
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| 研究機関 | 和歌山大学 |
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研究代表者 |
竹田 明弘 和歌山大学, 観光学部, 准教授 (90330505)
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| 研究分担者 |
竹林 明 和歌山大学, 観光学部, 教授 (20258495)
栗岡 住子 桃山学院教育大学, 人間教育学部, 教授 (20736516)
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| 研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2024-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2022年度)
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| 配分額 *注記 |
2,080千円 (直接経費: 1,600千円、間接経費: 480千円)
2022年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2021年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2020年度: 520千円 (直接経費: 400千円、間接経費: 120千円)
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| キーワード | ジョブエンベディッドネス / 離職 / 新人看護師 / 対人コミュニケーション / ストレス / バーンアウト / 看護管理 / 制度設計 / 電子的コミュニケーション / 看護組織 / 管理制度 / コミュニケーションシステム |
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| 研究開始時の研究の概要 |
本研究の目的は、新人看護師におけるバーンアウトの影響要因とその改善要因について明らかにすることである。看護師経験年別にみると、1年目から3年目の看護師のバーンアウト状況が最も悪いといわれている(高岡・香月,2013)。新人看護師のバーンアウトの予防は喫緊の課題である。
そこで、本研究では、新人看護師のバーンアウト予防を目的とした、看護組織の管理制度導入を伴う介入研究を行う。とりわけ、看護師間の公式・非公式コミュニケーションの質と量を基軸に対人関係に影響を与える管理制度が、ストレス予防に与える影響について介入研究を実施する。
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| 研究実績の概要 |
本年度は、新人看護師、ストレス、コミュニケーション、離職の因果関係を明らかにするための一環として、新人看護師の離職に関する影響要因についてMitchell and Lee(2001)のジョブエンベディッドネス尺度を利用したインターネット調査を実施した。なお、同尺度を構成する設問項目については日本人看護師調査として実施できるよう和訳した。
まず、同調査については、ジョブエンベディッドネス尺度を構成する因子が適切であるか確認するため、調査因子についてクロンバックαによる信頼性検定を実施した。結果として、「fit to community」「fit to organization」「community-related sacrifice」「organization-related sacrifice」の4因子については一定の信頼性基準を満たしており、日本人看護師調査でも調査因子として妥当であることが確認された。一方、「links to community」「links to organization」の2因子についてはクロンバックαの値が低く、日本人看護師の調査次元としては課題があることが確認された。この2つの因子を構成する設問項目、調査方法については同調査として利用する場合は何らかの修正が求められる。
そこで、同調査分析については、ジョブエンベディッドネス尺度を構成する設問項目について因子分析を実施し、新たに「職場満足」「功利的価値」「地域満足」「地域紐帯」の4つの因子を抽出し、分析に利用した。離職意思を従属変数に重回帰分析を実施した結果として、「功利的価値」「地域満足」の2項目が新人看護師の離職に影響を与えることが明らかになった。とりわけ、「この職場は私を大切してくれる」などで構成される功利的価値が組織的要因として重要であり、これがストレス→離職の媒介因子となることが考えられる。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
4: 遅れている
理由
過去２年間において、本研究で主に調査対象とする施設（地域中核急性期病院）は新型コロナウイルス感染症関連の対応で大きな影響を受けた。それゆえ、組織制度に大きな影響を受ける、結果として大きな業務コストを負担させる調査研究について遂行することが困難であった。本年度は、それゆえ、研究の方向性を少し変更しクロスセクショナルな調査を実行することで対応することになった。
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| 今後の研究の推進方策 |
今年度から新型コロナウイルス感染症の５類感染症に移行することに伴い、本研究が対象とする地域中核急性期病院の調査についても、種々のことが実施可能なると考える。それゆえ、ストレス、コミュニケーション、制度、離職の因果関係を明示するクロスセクショナルな調査だけでなく、それを裏付けるヒアリング調査についても随時実行することで最終報告を完成させる予定である。
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