| 研究課題/領域番号 |
20K02525
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分09010:教育学関連
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| 研究機関 | 東京都市大学 |
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研究代表者 |
伊藤 通子 東京都市大学, その他部局等, 教授 (00537037)
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| 研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2023-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2022年度)
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| 配分額 *注記 |
2,210千円 (直接経費: 1,700千円、間接経費: 510千円)
2022年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2021年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2020年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
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| キーワード | Problem-based learning / Project-based learning / 高専 / 教育プログラム設計 / 教育効果 / 卒業生調査 / problem-based learning / project-based learning / PBL教育プログラム / 学習効果 / PBL教育 / 学習特性 / 卒業後 / PBL / ハイブリッドカリキュラム |
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| 研究開始時の研究の概要 |
本研究では、卒業生の現在に至る学習歴やその結果としての生き方を調査しその学習特性を明らかにすることにより、高専時代の15歳から22歳で受講したPBLの影響を探ることとする。特に、PBLの教育効果とされる「自己主導型学習能力」が社会生活において発揮されているかを中心に、「問題解決能力」「チームの一員としてのプロジェクト推進力」及び当時の授業で習得目標としていた「社会人基礎力」について調査する。
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| 研究成果の概要 |
本研究では，筆者が開発した高専における「継続的で一貫性のあるPBL教育プログラム(以下、PBL)」を，2005～13年に受講した群と，従来の高専教育受講群の，それぞれの卒業生の現在(30歳前後)を調査・比較し，PBLの教育効果が専門職業人としての資質にどう影響するかを検証した．
その結果，本研究で開発したPBLは，授業終了直後および卒業10年後の両方において，創造性の育成等に効果が認められることを示唆する結果を得，PBLは学期や学年を跨いで継続的に実施する分野統合的科目群として設計することで，現代的課題を総合的に扱う新しいカリキュラム構成に向けての導入が有効であるとの結論を得た．
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
我国のイノベーション力向上に向けて，経済産業省は人材の供給システム・教育の更新を，文部科学省は種々の問題解決型教育の理論的基礎となるPBL（Problem/Project based Learning）の促進を推奨している．世界ではPBL教育のカリキュラム化の実践研究が進んでおり，数々の成果が報告されている．日本でも，科目単位の検討を超えて，種々の問題解決型学習を中心としたカリキュラム化を急ぐ必要がある．
本研究で得た結果より，PBLを学期や学年を跨いで実施する分野統合的科目群として設計し，環境・社会・技術的課題を総合的に扱う一貫的教育プログラムとしてカリキュラム化することへの一方策を得た．
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