研究課題/領域番号 |
20K03215
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研究種目 |
基盤研究(C)
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配分区分 | 基金 |
応募区分 | 一般 |
審査区分 |
小区分09080:科学教育関連
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研究機関 | 金沢大学 |
研究代表者 |
森 慶惠 金沢大学, 学校教育系, 准教授 (60852431)
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研究分担者 |
古田 真司 椙山女学園大学, 生活科学部, 教授 (90211531)
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研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2024-03-31
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研究課題ステータス |
交付 (2022年度)
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配分額 *注記 |
3,510千円 (直接経費: 2,700千円、間接経費: 810千円)
2022年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2021年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
2020年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
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キーワード | 健康情報リテラシー / 科学的根拠 / 判断と選択 / 批判的思考 / 保健教育 / 信念バイアス / コロナ禍での健康情報 / ICT教育 / タブレット / コロナ禍での学習 / 判断・選択 |
研究開始時の研究の概要 |
本研究では、中、高等学校において、真偽不明の健康情報を批判的に吟味し、科学的根拠に基づいて判断、適切な情報を選択する健康情報リテラシーを育成するための実効性の高い教育プログラムを開発する。 現代社会では真偽不明の健康情報が溢れているにも関わらず、その信頼性の見極める健康情報リテラシー教育に関する研究は、ほとんど見当たらない。情報の収集と活用を中心とした一般的な情報リテラシー教育と異なり、健康情報を批判的に吟味し、判断するためには科学的根拠を基づく判断と選択に着目をした健康情報リテラシー教育プログラムが必要である。本研究は保健教育と科学教育を融合した生涯教育としても成果を相乗的に生み出せる。
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研究実績の概要 |
本研究の目的は、中学校、高等学校の保健教育において、現代社会に溢れる真偽不明の健康情報を、批判的に吟味、判断して、その中から適切な情報を選択する健康情報リテラシーを育成するための実用性の高い教育プログラムを開発することである。 本研究では、すでに研究代表者と研究分担者が中学校で行った調査をもとに①中学生、高校生の健康情報リテラシーの実態調査を実施、分析し、健康情報リテラシーに影響を及ぼしている要因を明らかにする。そして、分析結果をもとに②実効性の高い健康情報リテラシー教育プログラムを開発する。教育プログラムは、「根拠をもとに健康情報を吟味、判断、選択するプロセスを実際に体験して学習できる教材」、「学校での実行可能性を高めるための、学習過程を『見える化』した学習用ワークブック」と「ワークブックをもとに展開する授業モデル」から構成する。 令和2年度、令和3年度は、すでに研究代表者と研究分担者が中学校で行った調査をもとに、高校生の健康情報リテラシーの実態調査を実施し、分担者と共同で分析を進めた。これまでに、中学生、高校生の健康情報リテラシーに関する研究はほとんど見当たらないため、本調査により中学生、高校生の健康情報に対する批判的思考態度や健康情報への興味関心、健康情報による行動の実態などを明らかにすることは、健康情報リテラシー教育のための貴重な基礎的資料となり、意義深い。 また、中学生、高校生の健康情報リテラシーの実態分析から、それぞれの健康情報リテラシーに影響を及ぼす要因を探って、令和4年度からは教育プログラム開発に着手した。 令和5年度は、開発した健康情報リテラシー教育プログラムを実践し、その効果評価を行う予定である。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
令和2年度、令和3年度は、すでに研究代表者と研究分担者が中学校で行った調査をもとに、高校生の健康情報リテラシーの実態調査を実施し、分担者と共同で分析を計画していたが、新型コロナ感染予防による休校、学年閉鎖等の影響により、高校における健康情報リテラシー実態調査、及びその後開発した健康情報リテラシー教育を実施することが困難であった。 当初の予定より遅れて、調査校の協力を得ることができたため、調査、分析とプログラム開発に取り組んでいる。
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今後の研究の推進方策 |
令和2年度、3年度に実施した高校生の健康情報リテラシー調査結果と、すでに研究代表者と研究分担者が行った中学生の健康情報リテラシー調査結果を分析し、中学生、高校生の健康情報に対する批判的思考態度や健康情報への興味関心、健康情報による行動の実態などを発達段階も考慮して明らかにしていく。 そして、中学生、高校生の健康情報リテラシーの実態分析から、それぞれの健康情報リテラシーに影響を及ぼす要因を探って、教育プログラム開発に着手する。 その際には、現在のコロナ禍における真偽不明の健康情報の実態も考慮した内容の教材を工夫するとともに、学習者が主体となって家庭学習でも活用可能な教材開発を試みる。 また、新型コロナ感染拡大に伴うオンライン授業の実施によって、全国の児童生徒に配布されたタブレット端末の本研究における教育プログラムでの活用についても、引き続き検討していく。
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