| 研究課題/領域番号 |
20K03328
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分10020:教育心理学関連
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| 研究機関 | 筑波大学 |
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研究代表者 |
藤 桂 筑波大学, 人間系, 准教授 (50581584)
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| 研究分担者 |
遠藤 寛子 埼玉学園大学, 人間学部, 准教授 (30364425)
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| 研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2024-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2022年度)
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| 配分額 *注記 |
4,160千円 (直接経費: 3,200千円、間接経費: 960千円)
2022年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2021年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2020年度: 1,690千円 (直接経費: 1,300千円、間接経費: 390千円)
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| キーワード | ネットいじめ / インターネット / メディア / 長期的影響 / 筆記開示 / 縦断調査 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
ネットいじめとは，被害者にとって被害当時のみならず，その後の人生にも長期にわたって様々な悪影響を及ぼし得ることが示されてきた。本研究ではこの問題を解決するために，どのような要因によって，またどのような過程を経ることで，被害経験後の悪影響から回復・脱却できるかについて解明することを目的とした調査を行う。
そして，一連の研究を通して得られた知見を総合し，被害経験からの回復を促すための新しい介入プログラムを開発し，その効果を実験的に検証する。
本研究を通して，学校現場での問題発生時の対処のみならず，学校卒業後にも続く当事者の人生に対する支援のあり方を問い直し，さらにより良いものとしていくことを目指す。
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| 研究実績の概要 |
本年度の研究実績としては，2020年度から継続している長期縦断的調査の第4,5回目を実施した。より詳細には，初年度の調査を通して抽出されたネットいじめの被害経験者と非被害経験者を対象とした縦断的ウェブ調査を行い，精神的健康状態などについて測定を行った。
分析の結果，一昨年度および昨年度に得られた結果と一貫した知見が得られ，ネットいじめの被害経験後から数年以上が経過した時点であってもなお，被害経験者の方が非経験者よりも精神的健康がネガティブな状態にあることが示された。加えて，被害経験者の方が，ネット上での誹謗中傷・荒らし行為に対する態度が否定的ではなくなっていることも示された。さらに，被害経験者にとって，当時の出来事が，自身の価値観に動揺をもたらすより深刻なものとして認知されているほど，これらの長期的影響が顕著になり得ることも明らかとなった。
また，被害経験者を対象に，家族や友人などの周囲の他者への相談行動の状況や推移について確認した。その結果，被害経験当時と同様に，その後の長期間にわたって相談行動はなされにくいままであることも明らかとなった。
これらの知見を総合すると，被害当時のみならず，被害経験後から数年間が経験した時点においても，ネットいじめ被害経験が長期に及ぶネガティブな心理的影響をもたらし続けること，ならびに，その苦悩について誰にも開示されないままとなりやすいことにも配慮した，心理的介入方法の開発と効果検証が重要であることが示唆された。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
2020年度において，新型コロナウイルス感染症の拡大・蔓延，ならびにそれに伴う様々な心理的影響が調査回答にバイアスをもたらす可能性を考慮し，ほぼ1年間にわたって調査実施を見合わせた。そのため進捗には遅延が生じており，その分を取り戻すため，1年間の期間延長を申請し，十分な研究実施期間を確保することとした（最終年度を2022年度から2023年度に延長）。ただし，そうした延長期間を除けば，次年度には目的4に相当する研究計画の実施を残すのみであり，申請当初の計画通りに研究が進捗している。
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| 今後の研究の推進方策 |
これまでの研究成果より，ネットいじめ被害経験者において，家族や先生，友人などの周囲の他者に被害経験について相談するケースは少ないことが確認された。しかしながら，被害経験のネガティブな影響は数年後にも及ぶほど長期化し得ることも明らかとなった。
このような特徴を持つネットいじめ被害経験に対し，過去のトラウマティックな経験（特に，誰にも開示したり相談したりしてこなかった経験）からの回復に有効であり，最終的には周囲の他者に対する当該経験の自己開示へとつながることが示唆されてきた筆記開示法（Expressive writing method）を応用し，新しい観点に基づく介入プログラムを開発する。さらに，その効果検証として，無作為化比較対照試験を行う予定である。
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