| 研究課題/領域番号 |
20K03408
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分10030:臨床心理学関連
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| 研究機関 | 北海道教育大学 |
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研究代表者 |
本田 真大 北海道教育大学, 教育学部, 准教授 (40579140)
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| 研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2024-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
2,990千円 (直接経費: 2,300千円、間接経費: 690千円)
2023年度: 520千円 (直接経費: 400千円、間接経費: 120千円)
2022年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2021年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2020年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
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| キーワード | 援助要請 / 援助要請に焦点を当てたカウンセリング / 認知行動療法 / 発達臨床心理学 / 学校心理学 / COSMIN / 被援助志向性 / 尺度開発 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
援助要請の困難さには過少性（「なぜニーズがあっても相談しないのか？」），過剰性（なぜ自己解決が可能なのに相談しすぎるのか？），非機能性（「なぜ相談したのに不健康になるのか？」），の3つがあり，特に過少性改善の介入研究が多いものの，介入効果を測定する尺度が開発されていない。
そこで本研究では援助要請への介入の効果測定尺度を作成し，さらに過少性と過剰性を同時に調整する介入法を開発することを目的とする。
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| 研究成果の概要 |
本研究の目的は援助要請への介入の効果測定尺度の作成と，過少性と過剰性を同時に調整する介入法の開発であった。しかし，1年度目から新型コロナウイルス感染症の影響で特に介入研究の実施が困難であり，介入研究を限定的に行う代わりに効果測定尺度の作成を当初の計画よりも厳格，厳密に行うこととした。
COnsensus-based Standards for the selection of health Measurement INstruments（COSMIN）に基づく研究を通して，小学4年生から高校3年生まで共通使用できる児童青年版援助要請認知尺度，児童青年版援助要請スキル尺度が開発された。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
本尺度の開発により国内外の援助要請研究の課題点の解決をめざすことができる。学術的意義は「援助要請の心理の発達的変化の検証」である。最長で10年間，同一の尺度で援助要請の心理の発達的変化を検証できるようになった。
社会的意義は「介入効果の長期的検証」である。同一の尺度で評価できるため，例えば小学校で実施したＳＯＳの出し方に関する教育の効果を高校卒業時点まで長期的に追跡・検証できるようになった。さらに「異なる介入法間での効果の比較」も可能となった。例えばじＳＯＳの出し方に関する教育といじめ予防教育の効果を比較することができるようになった。
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