| 研究課題/領域番号 |
20K03412
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分10030:臨床心理学関連
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| 研究機関 | 名古屋大学 |
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研究代表者 |
鈴木 健一 名古屋大学, 心の発達支援研究実践センター, 教授 (10284142)
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| 研究分担者 |
杉岡 正典 名古屋大学, 心の発達支援研究実践センター, 准教授 (70523314)
山内 星子 中部大学, 人文学部, 准教授 (00608961)
松本 寿弥 名古屋大学, 学生支援本部, 講師 (40735958)
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| 研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2025-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
3,510千円 (直接経費: 2,700千円、間接経費: 810千円)
2023年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2022年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2021年度: 390千円 (直接経費: 300千円、間接経費: 90千円)
2020年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
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| キーワード | 発達障害 / 主体性 / 自律性 / 対人関係 / 大学院生 / 発達障害院生 / 学生相談 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
本研究は「発達障害とその傾向を持つ大学院生」の大学院適応と主体性を促進するため，学生相談(グループ支援を実施)と大学生活(現実・教育場面への般化可能性)を連動させ，事例研究を通して， 大学ぐるみの包括的発達支援モデルを構築するものである。
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| 研究実績の概要 |
本研究は「発達障害とその傾向を持つ大学院生(以下、発達障害院生)」の大学院適応と主体性を促進するため、学生相談(援助場面)と大学生活(現実・教育場面)を連動させ、大学ぐるみの包括的発達支援モデルを構築することを目的とする。そのため、発達障害院生の主体性の発現と大学生活の場に般化するプロセスを縦断的に検証する。研究全体としては以下の4点を実施している。
(1)「発達障害院生の主体性・自律行動が発現する対人的要因の検討」:学生相談の実践や文献研究を行った。①1対人スキルの習得のみならず対人関係に要する蓄積時間が重要であること、②直接的な対話のみならず、同一空間における競争や協力といった児童期の発達課題が重要であることが明らかになった。
(2)「主体性・自律行動が大学生活場面へと般化する要因とそのプロセスの追跡調査」：教員と連携しながら、大学院生が研究室においてどのように主体性を発現させるプロセスをグループワークの実施を通して検討した。グループワークには教員も大学院生も共に参加して行われ、同じ研究活動を行っていても、大学院生の認識と教員のそれに違いがあること、また、そのズレを検討することの重要性が明らかとなった。
(3)「国内外の大学視察、教員の発達障害院生指導の現状と困り感、教員の役割の検討」：他大学の教員から研究指導体験を聴取した結果、障害学生支援室などの支援機関との連携の重要性が示唆された。
(4)「発達障害院生の適応と主体性を支援する援助指針(ガイドライン)を策定しその有用性の検証」:ガイドライン作成のための基礎的な情報収集ならびに支援 実績の収集を行った。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
2023年度は、2021年、2022年度にコロナ禍により実施ができなかった研究3「グループ支援」を実施し、適応感と主体性の発現する対人的状況と支援者との相互作用を検証した。そのため、2023年度に実施予定であった研究4「大学生活場面での追跡調査」を検討するに至らなかった。主体性の発現が大学生活場面(研究活動やゼ ミナール，対人関係)へと般化する(しない)要因とそのプロセスについては次年度に検討することにした。
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| 今後の研究の推進方策 |
2024年度は、2023年度に実施できなかった研究4「大学生活場面での追跡調査」を実施し、大学生活場面での追跡調査を行う。研究3で4群に分類した群毎に、主体性の発現が大学生活場面(研究活動やゼミナール、対人関係)へと 般化 する(しない)要因とそのプロセスを明らかにする。研究3に参加した院生の指導教員を対象に3か月に1回(年4回)，発達障害 院生の対人関係場面における主 体性 発現を問う質問紙調査と面接調査を行う予定である。その結果よりガイドラインを策定し、そのガイドラインの有効性を研究5「事例研究」により検証を 行う予定である。
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