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偏心圧縮材を座屈補剛材として用いた新形式の補剛法による耐震改修方法の構築

研究課題

研究課題/領域番号 20K04779
研究種目

基盤研究(C)

配分区分基金
応募区分一般
審査区分 小区分23010:建築構造および材料関連
研究機関明治大学

研究代表者

熊谷 知彦  明治大学, 理工学部, 専任教授 (70376945)

研究期間 (年度) 2020-04-01 – 2023-03-31
研究課題ステータス 完了 (2022年度)
配分額 *注記
3,770千円 (直接経費: 2,900千円、間接経費: 870千円)
2022年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2021年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
2020年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
キーワード座屈補剛 / 軸力材 / 偏心圧縮材 / 座屈解析 / 座屈実験 / 変形制御機構 / 異種材料 / 接着接合 / 耐震改修方法 / 補剛材接合方法 / 接着剤
研究開始時の研究の概要

本研究の目的は,偏心圧縮材を補剛材として用いた新形式の座屈補剛による耐震改修方法の開発および接着剤を用いた簡便な補剛材接合方法の構築である。細長い部材が押しつけられる力(圧縮力)を受けると,最終的に折れ曲がって崩壊(座屈)する。この座屈を発生する際の荷重を増大させるため,現在まで様々な補剛形式が考案されてきた。本研究では,補剛の対象となる部材に別の部材(補剛材)を沿わせて材端のみを接着剤で接合するのみで構成可能な新形式の補剛形式を提案する。

研究成果の概要

本研究の目的は,偏心圧縮材を補剛材として用いた新形式の座屈補剛による耐震改修方法の開発および接着剤を用いた簡便な補剛材接合方法の構築である。圧縮軸力を受ける部材では終局状態において曲げ座屈を発生する。座屈荷重の増大のため,様々な座屈補剛形式が考案されている。しかし,これらの補剛形式は,補剛すべき部材の座屈変形を他の部材を支点とした部材を追加して反力を得る形式である。そのため,独立した部材には適用できない。そこで本研究では,補剛の対象となる部材に別の部材(補剛材)を沿わせて材端のみを接着剤で接合するのみで構成可能な座屈補剛形式を提案した。さらに,既存建築物の補強方法としての適用性を検討した。

研究成果の学術的意義や社会的意義

本研究では,補剛の対象となる部材に補剛材を沿わせて材端のみを接着剤で接合するのみで構成可能な座屈補剛形式を提案した。本補剛形式は,災害時に避難所等として使用される大空間構造物の部材の耐震補強を目的として提案された。基本的に軸力により力を伝達することで構造を成立させる大空間を覆う建築物であるシェル・空間構造物では,補剛材が反力を得るための部材が存在しないことがほとんどである。本研究における耐震補強方法のように他部材からの反力を必要とせず,さらに簡便な接合方法によって大きな座屈荷重を実現する補剛形式より,災害時に防災拠点として健全に使用することのできる大空間構造物の実現が可能となる。

報告書

(4件)
  • 2022 実績報告書   研究成果報告書 ( PDF )
  • 2021 実施状況報告書
  • 2020 実施状況報告書
  • 研究成果

    (4件)

すべて 2022 2021 2020

すべて 学会発表 (4件)

  • [学会発表] 木製の偏心圧縮材により補剛された鋼製軸力材の座屈実験 -その1 載荷実験による座屈性状の分析-2022

    • 著者名/発表者名
      木本多美
    • 学会等名
      日本建築学会大会学術講演梗概集
    • 関連する報告書
      2022 実績報告書
  • [学会発表] 木製の偏心圧縮材により補剛された鋼製軸力材の座屈実験 -その2 有限要素法解析による座屈性状の分析-2022

    • 著者名/発表者名
      伊藤颯馬
    • 学会等名
      日本建築学会大会学術講演梗概集
    • 関連する報告書
      2022 実績報告書
  • [学会発表] 偏心圧縮材で補剛された軸力材への変形制御機構の導入による最適曲げ剛性比の検討2021

    • 著者名/発表者名
      鬼頭将輝,鈴木優花,熊谷知彦
    • 学会等名
      日本建築学会大会
    • 関連する報告書
      2021 実施状況報告書
  • [学会発表] 偏心軸力を受ける木材により補剛された鋼製軸力材の座屈荷重2020

    • 著者名/発表者名
      鬼頭将輝,杉崎友哉,熊谷知彦
    • 学会等名
      日本建築学会大会
    • 関連する報告書
      2020 実施状況報告書

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公開日: 2020-04-28   更新日: 2024-01-30  

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