| 研究課題/領域番号 |
20K05032
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分25030:防災工学関連
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| 研究機関 | 金沢工業大学 |
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研究代表者 |
高原 利幸 金沢工業大学, 工学部, 准教授 (20324098)
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| 研究分担者 |
上野 勝利 徳島大学, 大学院社会産業理工学研究部(理工学域), 准教授 (70232767)
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| 研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2024-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
4,290千円 (直接経費: 3,300千円、間接経費: 990千円)
2022年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2021年度: 1,820千円 (直接経費: 1,400千円、間接経費: 420千円)
2020年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
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| キーワード | 土砂災害 / 土砂災害警戒情報 / 短期豪雨 / 長期降雨 / 並列タンクモデル / クリティカルライン / 地盤災害 / 土壌雨量指数 / 地質 / 捕捉率 / 空振り率 / 地質図 / RBFN / 地形・地質 / Deep Learning |
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| 研究開始時の研究の概要 |
現時点での土砂災害警戒警報は，土石流のみに対応したものであり，全体の1/3の災害にしか対応していない．このため，空振りなどの問題も多く，早期の避難行動の開始及び自治体の避難勧告の発令に結びついていない．
解決には，集中豪雨以外で発生する土砂災害の地域と土石流発生地域を区別し，適切な指標で警戒情報を発表することが必要であり，本研究は新指標とそのパラメータの既存データからの推定方法を確立するものである．
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| 研究成果の概要 |
土砂災害警戒情報に用いられている土壌雨量指数は降雨に対して時間差で発生する土砂災害に対応できないことから，新たに提案した並列タンクモデル指数を用いることで，捕捉率の向上を図った．地形・地質から短期豪雨型か長期降雨型の何れかに分類することが必要であるが，石川県内における2007年から2013年に発生した土砂災害において，短期豪雨型は44%の捕捉率を68%，長期降雨型は4%から39%となり，全体も19%から55%に向上させることができた．また，これまでのメッシュではなく，地形・地質を考慮した領域を設定することにより，空振りも大幅に減少させることができることを明らかにできた．
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
土砂災害の発生メカニズムは2つあり，１つは土石流などを発生させる集中豪雨による崖崩れタイプで，もう一つは地層の境界の地下水による地滑りタイプである．現在の土砂災害警戒情報は土石流型に合わせて作成されているため，短期豪雨による土砂災害の捕捉率は40%以上と高い反面，長期降雨で発生する土砂災害の捕捉率は10%以下であり，これが全体の捕捉率を低下させ，国民の信頼を得られず，避難率の低さにつながっていた．本研究により，崖崩れに分類されるものでも，長期降雨で発生するものもあり，地形・地質によってどちらかに分類することで捕捉率の向上が可能であることを示したことは学術的かつ社会的意義があると考えられる．
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