研究課題/領域番号 |
20K05050
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研究種目 |
基盤研究(C)
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配分区分 | 基金 |
応募区分 | 一般 |
審査区分 |
小区分25030:防災工学関連
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研究機関 | 静岡県立大学 |
研究代表者 |
楠城 一嘉 静岡県立大学, その他部局等, 特任准教授 (10549504)
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研究分担者 |
鴨川 仁 静岡県立大学, その他部局等, 特任准教授 (00329111)
井筒 潤 中部大学, 工学部, 教授 (90362433)
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研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2023-03-31
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研究課題ステータス |
完了 (2022年度)
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配分額 *注記 |
4,420千円 (直接経費: 3,400千円、間接経費: 1,020千円)
2022年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2021年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2020年度: 2,210千円 (直接経費: 1,700千円、間接経費: 510千円)
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キーワード | 地震 / 応力 / 断層 / 防災工学 / 地殻変動 |
研究開始時の研究の概要 |
2016 年熊本地震前後で、地震を起こした断層付近の地震活動が変化した。その変化から、断層付近で大局的に応力は減少したが、その断層の南端で応力が増加していることが分かった。このことから、今後更に応力増加があれば、その南端を起点として次の地震が起きる可能性が示唆される。そこで本研究の目的は、熊本地震以外の最近の10個の大地震でも応力変化が起きたかを明らかにすることである。この研究から、地震が続発する可能性があるかを明らかにする。
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研究成果の概要 |
目的は、中小規模の地震活動度の変化から、大地震に伴う地下の応力状態の変化が推定できるかを明らかにすることである。応力状態の推定に活用できる複数の手法が提案されているので、本研究ではこれらを網羅的に適用する環境整備をした。成果は、大地震を起こした断層周辺の詳しい応力変化を捉えた事例を示せたことである。
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研究成果の学術的意義や社会的意義 |
学術的意義|応力状態の推定に活用できる複数の手法が提案されてきたが、手法間の比較は積極的には行われなかった。本研究の立場は従来と異なり、複数の手法を併用し互いに補う戦略をとった。この戦略により、丁寧に地震活動を見るチャンスが生まれると考えた。手法間の比較を容易にする研究環境を整備できた点で意義がある。 社会的意義|地震が続発する可能性があるかどうかを評価する事例を示せた点で本研究は意義がある。後続の大地震に対して事前の備えを充実させるなど被害の軽減につなげることに資する基礎研究として位置付けられる。
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