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エピジェネティクス機構によるDNA修復機構制御を標的とした新たな癌治療法の開発

研究課題

研究課題/領域番号 20K07607
研究種目

基盤研究(C)

配分区分基金
応募区分一般
審査区分 小区分50010:腫瘍生物学関連
研究機関北海道大学

研究代表者

菊地 英毅  北海道大学, 大学病院, 講師 (60463741)

研究分担者 菊地 順子  北海道大学, 大学病院, 特任助教 (40739637)
研究期間 (年度) 2020-04-01 – 2023-03-31
研究課題ステータス 完了 (2022年度)
配分額 *注記
4,290千円 (直接経費: 3,300千円、間接経費: 990千円)
2022年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2021年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
2020年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
キーワードMitotic slippage / 細胞周期 / 非相同末端結合 / 非小細胞肺癌 / mitotic slippage / DNA損傷修復 / 化学療法 / DNA2本鎖切断 / NHEJ / 肺癌 / DNA修復 / エピジェネティクス
研究開始時の研究の概要

DNA2本鎖切断(DSB)の修復を標的とした治療によりDNA傷害性薬剤の効果増強が期待できる。DSB修復機構には相同組換え(HR)と非相同末端結合(NHEJ)の2つがあるが、これらの選択や促進にヒストン修飾が強く関与することが明らかになりつつある。申請者らはNHEJを制御する遺伝子の発現が、ヒストン修飾を認識してRNA転写を促進するBETタンパクに依存しており、BET阻害によりNHEJ活性が低下することを報告した。そこでヒストン修飾および修飾マーカーがNHEJを含むDSB修復に与える影響を解明し、このことを応用した新たな癌治療の確立を目指す。

研究成果の概要

4つの非小細胞肺癌細胞株すべてにおいてパクリタキセル(PTX)曝露によりM期が増加した(mitotic arrest)が、H1299はPTXに対する感受性が低く,mitotic arrestの比率が低く,mitotic slippageの出現割合も他の細胞に比較して有意に高かった。PTX耐性株であるH1299では非相同末端結合(NHEJ)阻害薬の併用によりPTXへの感受性が回復し、DNA2本鎖切断およびアポトーシスが有意に増加した。 以上のことから、NHEJを阻害することによりmitotic slippageによるPTX耐性を克服することができると考えられた。

研究成果の学術的意義や社会的意義

パクリタキセル(PTX)は現在においても悪性腫瘍に対して幅広く用いられる抗悪性腫瘍薬であるが,使用開始から4-5ヶ月程度で耐性化がみられるため,耐性化の克服は喫緊の課題である。我々はパクリタキセル耐性の原因がmitotic slippageであることを示し,その克服として非相同末端結合(NHEJ)阻害薬が有用であることを示した。PTX耐性肺癌に対する有望な治療戦略となりうると考えられ,臨床応用できればPTXを用いる多くの癌患者の予後を延長することができる可能性がある。

報告書

(4件)
  • 2022 実績報告書   研究成果報告書 ( PDF )
  • 2021 実施状況報告書
  • 2020 実施状況報告書
  • 研究成果

    (2件)

すべて 2022

すべて 学会発表 (2件)

  • [学会発表] Inhibition of DNA damage repair for mitotic slippage in non-small cell lung cancer2022

    • 著者名/発表者名
      Kosuke Tsuji, Eiki Kikuchi, Yuta Takashima, Hajime Asahina, Junko Kikuchi, Naofumi Shinagawa, Jun Sakakibara-Konishi, Satoshi Konno
    • 学会等名
      第81回日本癌学会学術総会
    • 関連する報告書
      2022 実績報告書
  • [学会発表] 非小細胞肺癌のmitotic slippageに対するDNA修復阻害の有用性についての基礎的検討2022

    • 著者名/発表者名
      辻 康介、菊地 英毅、髙島 雄太、森永 大亮、伊藤 祥太郎、髙橋 宏典、朝比奈 肇、菊地 順子、品川 尚文、榊原 純、今野 哲
    • 学会等名
      第63回日本肺癌学会学術集会
    • 関連する報告書
      2022 実績報告書

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公開日: 2020-04-28   更新日: 2024-01-30  

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