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化学療法剤複合カーボンナノチューブによる肉腫の治療

研究課題

研究課題/領域番号 20K09457
研究種目

基盤研究(C)

配分区分基金
応募区分一般
審査区分 小区分56020:整形外科学関連
研究機関信州大学

研究代表者

青木 薫  信州大学, 学術研究院保健学系, 准教授 (30467170)

研究分担者 鎌仲 貴之  信州大学, 医学部附属病院, 助教(診療) (30791884)
研究期間 (年度) 2020-04-01 – 2024-03-31
研究課題ステータス 完了 (2023年度)
配分額 *注記
4,160千円 (直接経費: 3,200千円、間接経費: 960千円)
2022年度: 1,690千円 (直接経費: 1,300千円、間接経費: 390千円)
2021年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2020年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
キーワードカーボンナノチューブ / 肉腫 / 化学療法
研究開始時の研究の概要

本研究では骨軟部肉腫に対して化学療法剤(抗がん剤)を効率的に腫瘍細胞内に到達させるためのカーボンナノチューブ(CNT)を用いた新しいdrug delivery systemを開発する。抗がん剤複合CNTを作製し、骨肉腫細胞、骨肉腫モデル動物に投与し、抗がん剤のみを投与した群と比較してその抗腫瘍効果を評価する。CNTはしなやかで生体親和性に優れたナノマテリアルであり、腫瘍細胞内に効率的に抗がん剤を届けられることが期待できる。

研究成果の概要

骨肉腫などの骨軟部肉腫に対する化学療法の効果は限定的であり、多剤併用化学療法による副作用は強いが、骨軟部肉腫は希少がんであり、新規化学療法剤の開発は進んでいない。我々は、従来の化学療法剤の効果を向上させ、副作用を軽減させるためCarbon nanotube (CNT)をdrug delivery system (DDS)とする抗がん剤複合CNTを開発した。
ヒト骨肉腫細胞および骨肉腫モデルマウスへの抗がん剤複合CNTの添加実験では、ある程度の抗腫瘍効果が示唆されたが、安全性、CNTの複合量、使用するナノカーボンの種類など今後の検討、検証が必要である。

研究成果の学術的意義や社会的意義

抗がん剤複合CNTは骨肉腫細胞株および骨肉腫モデル動物への投与により、ある程度の抗腫瘍効果を有することが示唆された。DDS作製の条件を追求することにより新規の肉腫治療法となりうると期待される。
今回、抗がん剤複合CNTの作成には、CNTを均一分散させるために界面活性剤であるPluronic F-127 (PF-127)を用いた。我々はヒト骨肉腫細胞に影響を与えるPF-127の濃度についても検討を行い、CNTを分散させることができ、骨肉腫細胞の増殖に影響を与えない濃度についての知見を得ることができた。この結果は今後、ナノカーボンを体材料として用いる際のPF-127の濃度の指標となり得る。

報告書

(5件)
  • 2023 実績報告書   研究成果報告書 ( PDF )
  • 2022 実施状況報告書
  • 2021 実施状況報告書
  • 2020 実施状況報告書
  • 研究成果

    (3件)

すべて 2024 2020 その他

すべて 国際共同研究 (1件) 雑誌論文 (1件) (うち国際共著 1件、 査読あり 1件、 オープンアクセス 1件) 学会発表 (1件)

  • [国際共同研究] 全南国立大学(韓国)

    • 関連する報告書
      2023 実績報告書
  • [雑誌論文] Carbon nanotube-based biomaterials for orthopaedic applications2020

    • 著者名/発表者名
      Aoki Kaoru、Ogihara Nobuhide、Tanaka Manabu、Haniu Hisao、Saito Naoto
    • 雑誌名

      Journal of Materials Chemistry B

      巻: 8 号: 40 ページ: 9227-9238

    • DOI

      10.1039/d0tb01440k

    • 関連する報告書
      2020 実施状況報告書
    • 査読あり / オープンアクセス / 国際共著
  • [学会発表] 骨肉腫細胞株143B細胞に対する界面活性剤の影響2024

    • 著者名/発表者名
      村松優香,青木 薫,齋藤直人,岡本正則,鬼頭宗久,田中厚誌,出田宏和,高橋 淳
    • 学会等名
      第57回日本整形外科学会骨・南部腫瘍学術集会
    • 関連する報告書
      2023 実績報告書

URL: 

公開日: 2020-04-28   更新日: 2025-01-30  

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