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ガス状シグナル物質の複合的投与による移植腎保護効果と機序の解明をはかる前臨床実験

研究課題

研究課題/領域番号 20K09542
研究種目

基盤研究(C)

配分区分基金
応募区分一般
審査区分 小区分56030:泌尿器科学関連
研究機関鹿児島大学

研究代表者

有吉 勇一  鹿児島大学, 先端科学研究推進センター, 学外協力研究者 (10643520)

研究分担者 佐原 寿史  鹿児島大学, 総合科学域共同学系, 准教授 (90452333)
関島 光裕  鹿児島大学, 先端科学研究推進センター, 協力研究者 (20568589)
岩永 健裕  東京医科歯科大学, 統合研究機構, 助教 (40518916)
研究期間 (年度) 2020-04-01 – 2024-03-31
研究課題ステータス 完了 (2023年度)
配分額 *注記
4,290千円 (直接経費: 3,300千円、間接経費: 990千円)
2022年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2021年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
2020年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
キーワード移植・再生 / 虚血再灌流障害 / 腎移植 / ミニブタ / 一酸化炭素 / 硫化水素 / 心停止ドナー / 前臨床実験 / 移植・再生医療
研究開始時の研究の概要

本研究は、臨床医療に即した心停止ドナーからの臓器移植を想定した前臨床ミニブタ腎移植実験モデルを用いて、ガス状シグナル物質であるCOやH2Sを複合的に投与することによって、ドナー臓器保存時に直接投与するという高い安全性のもとで、IRI抑制に代表される急性障害のみならず、臓器生着期間の延長効果の評価を行うとともに、詳細な作用機序の解明を目指すものである。

研究成果の概要

移植医療における絶対的臓器不足は依然として深刻であり、ドナー拡大は移植医の社会的責務である。戦略の一つとして、脳死下提供とともに、心停止ドナーからの腎臓提供の推進など適応拡大が必須である。しかし、急性腎障害や慢性移植腎不全への進展を防ぐため、特に術後早期の虚血再灌流障害の抑制が重要になる。これまでに得た一酸化炭素や硫化水素の有効性を発展させ、これらのガスの腎移植への応用性を評価した。腎移植実験で明確な有効性を示すことはできなかったものの、投与方法や対象臓器による効果の差異、さらには評価に用いるモデルの妥当性など、新たな治療法の開発に向けた様々な基礎データの蓄積に結び付いた。

研究成果の学術的意義や社会的意義

ドナー臓器数の絶対的な不足という移植医療の最大の課題を克服するための一つの対策として、術後の虚血再灌流障害を抑制する新たな方法を、実験結果を臨床応用に直結させることができる主要組織適合性抗原(MHC)確立ミニミニブタを用いた評価により行った。一酸化炭素や硫化水素の腎移植での有効性は十分ではなかったものの、投与法、臓器や年齢による効果の差異など、様々な観点からの評価につながる基礎的結果を得ており、大動物を用いた研究の発展に寄与する成果を得た。

報告書

(5件)
  • 2023 実績報告書   研究成果報告書 ( PDF )
  • 2022 実施状況報告書
  • 2021 実施状況報告書
  • 2020 実施状況報告書
  • 研究成果

    (2件)

すべて 2023 2022

すべて 雑誌論文 (1件) 学会発表 (1件) (うち国際学会 1件)

  • [雑誌論文] 一酸化炭素の臓器移植への応用2023

    • 著者名/発表者名
      佐原寿史
    • 雑誌名

      医療ガス情報ファイル

      巻: 21 ページ: 4-15

    • 関連する報告書
      2022 実施状況報告書
  • [学会発表] Does postoperative inhalation of carbon monoxide prolong pulmonary allograft survival in miniature swine?2022

    • 著者名/発表者名
      Sahara H, Sekijima M, Iwanaga T, Ichinari Y, Tasaki M, Takeuchi K, Shimizu A, Yamada K.
    • 学会等名
      Transplantation Science Symposium (TSS) Asian Regional Meeting
    • 関連する報告書
      2022 実施状況報告書
    • 国際学会

URL: 

公開日: 2020-04-28   更新日: 2025-01-30  

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