| 研究課題/領域番号 |
20K10662
|
|---|
| 研究種目 |
基盤研究(C)
|
| 配分区分 | 基金 |
|---|
| 応募区分 | 一般 |
|---|
| 審査区分 |
小区分58050:基礎看護学関連
|
|---|
| 研究機関 | 神奈川県立保健福祉大学 |
|---|
研究代表者 |
水戸 優子 神奈川県立保健福祉大学, 保健福祉学部, 教授 (70260776)
|
|---|
| 研究分担者 |
西田 直子 京都先端科学大学, 健康医療学部, 客員研究員 (80153881)
國澤 尚子 埼玉県立大学, 保健医療福祉学部, 教授 (20310625)
若村 智子 京都大学, 医学研究科, 教授 (40240452)
平田 美和 帝京大学, 医療技術学部, 講師 (10325988)
冨田川 智志 日本福祉大学, 健康科学部, 講師 (90441881)
首藤 英里香 札幌保健医療大学, 保健医療学部, 准教授 (90336412)
|
|---|
| 研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2024-03-31
|
| 研究課題ステータス |
交付 (2022年度)
|
| 配分額 *注記 |
4,290千円 (直接経費: 3,300千円、間接経費: 990千円)
2022年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2021年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2020年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
|
|---|
| キーワード | 腰痛予防 / 看護基礎教育 / 移動技術 / 移動用具 / ノーリフティング / 移乗用具 / 移動動作 / 普及 / 腰痛予防対策指針 |
|---|
| 研究開始時の研究の概要 |
本研究は、看護師の腰痛予防対策が未だ不十分であることを考慮しまずは看護基礎教育に携わる看護教員が、腰痛予防対策としてノーリフティング原則や移動用具・機器を十分に活用できるための移動技術教育プログラムの普及と実装を目的とする。
具体的には近年注目されている実装モデルの要素を取り入れて、看護教員向けの移動技術教育プログラム普及活動モデルを整備し、研修会やE-learning、コンサルテーション活動を行い、評価する。
|
| 研究実績の概要 |
本研究は、看護基礎教育において「職場における腰痛予防対策指針（2013年厚生労働省）に基づく移動技術教育プログラムの普及と実装を目的とする。
【情報配信整備】3年目である2022年度は、前年度作成した「用具を使用した移動技術に関するエビデンスおよび方法の知識」Q＆A冊子、および「用具を使用した移動技術教材」のYouTube配信動画８本等を無料提供するホームページ「移動動作評価研究会へようこそ」を立ち上げ配信を開始した。ただし、これらは前年度までに集積した素材・コンテンツであり、効果的な素材を提供するプラットフォームとしての位置づけには不十分である。そこで、移動技術のエビデンスについて体験を通して学生が効果的に学べることを導く素材・コンテンツを本研究者らで検討し、「ミニ実験を通して移動技術を学ぼう」という教材として配信すること、様々な情報提供サービスをつなぐ拠点を作ることを継続して取り組む。
【看護教員向け移動技術教育研修の実施と評価】３年続いたコロナ禍のために看護基礎教育において移動技術教育の対面演習・実習が制限された状況を踏まえ、看護教員向けのオンライン研修会を2回開催（11月、2月）した。教授内容は、移動技術教育のエッセンスに焦点化し、自宅にある身近な用具を活用しながら技術の原理原則を教授するワザを受講内容とした。結果、チラシを全国の看護基礎教育機関に郵送して広報したこと、オンライン開催で参加しやすかったこともあり、参加者数は約100名以上であった。参加者からは「大変よい」の評価を受け、概ね好評であった。ただし、オンラインでの看護技術教育は、実際に用具を活用してもらうことや、細かなワザの伝達が困難であることから、最終年の2023年度はハイブリッド研修会とし、プログラムの評価を行うとともに、さらには厚生労働省指針公開10年目として教育への普及状況の実態調査を行う予定である。
|
| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
当初、2022年度を研究最終年とし、移動技術教育に有効な教材を収集し、配信するプラットフォームとしてのホームページの開設および、看護教員向け研修会を対面とオンラインの両方で行い、その効果を評価する予定であったが、2022年もまた新型コロナウイルス感染による影響が続き、移動技術教育情報を配信するホームページの開設は行えたものの、様々な有用情報を配信するWebへのリンク作りや、移動技術教育の教材活用が可能な「移動技術ミニ実験コンテンツ」等の作成までには至らなかった。
また、コロナ禍での感染拡大防止対策のために、看護教員が他県等に移動することが制限されたことから、対面での研修会の開催をすることができず、あわせて、最終年に予定していた腰痛予防対策指針をふまえた移動技術の教育活動の普及および実装状況を評価することが困難な状況になった。
そのため、最終年を1年延ばし、上記について2023年度に取り組む予定である。
|
| 今後の研究の推進方策 |
「職場における腰痛予防対策指針（2013年厚生労働省）」に基づく移動技術教育プログラムの普及と実装を目指し、用具を使用した移動技術に関するエビデンスおよび知識、教授方法（移動技術のミニ実験方法の紹介）のコツとなる知識と動画からなるコンテンツを整備し、現在、配信を開始しているプラットフォームとしてのホームページの情報に追加配信していく。そのホームページからの情報を、全国の看護基礎教育機関の看護教員を対象に紹介し、そこでWebアンケートを行う。
また、移動技術の教育の向上を図る活動として、対面とオンラインのハイブリッド研修会を開催し、そこでプログラム評価としてのアンケート調査を行う。
2023年度は研究最終年であり、また、厚生労働省の指針がだされて10年目であることから、本指針についての看護教員の認識および活用状況を含めた移動技術教育のアンケート実態調査を行い、これにより普及および実装の状況を把握する。
|
