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妊娠糖尿病既往女性の受診行動を促進する長期フォローアッププログラムの開発

研究課題

研究課題/領域番号 20K10751
研究種目

基盤研究(C)

配分区分基金
応募区分一般
審査区分 小区分58060:臨床看護学関連
研究機関徳島文理大学

研究代表者

佐原 玉恵  徳島文理大学, 保健福祉学部, 教授 (50335824)

研究分担者 東 敬次郎  徳島文理大学, 保健福祉学部, 教授 (20192958)
谷 洋江  徳島文理大学, 保健福祉学部, 教授 (60253233)
板東 恭子  徳島文理大学, 保健福祉学部, 助教 (50869708)
研究期間 (年度) 2020-04-01 – 2024-03-31
研究課題ステータス 完了 (2023年度)
配分額 *注記
4,290千円 (直接経費: 3,300千円、間接経費: 990千円)
2022年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2021年度: 1,820千円 (直接経費: 1,400千円、間接経費: 420千円)
2020年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
キーワード妊娠糖尿病 / 妊娠糖尿病既往女性 / 受診行動 / 血糖管理 / 子育て期 / フォローアッププログラム / 血糖検査 / フォローアップ / 体重コントロール / 体重コンロトール / 長期フォローアップ / 子育て / 2型糖尿病
研究開始時の研究の概要

GDM既往女性の出産後の長期フォローアップについては、定期的な受診システムが整っておらず、ドロップアウト事例も多いことが指摘されている(平松,2013)。将来の母体糖尿病児や2型糖尿病人口を減少させるためにGDM既往女性への受診行動促進への支援は喫緊の課題である。支援においては産後特有の心身の変化や育児期であるという特徴を踏まえた内容が重要である。そこで、本研究課題は、GDM既往女性の血糖管理のための受診行動を促進する因子、阻害する因子を明らかにし、子育て期の生活に根ざした、誰でも、どこにいても受けられる受診行動促進のための長期フォローアッププログラムを開発することである。

研究成果の概要

GDM既往女性の受診行動を促進する要因を明らかにするために文献検討、量的調査、質的調査 フォローアッププログラム試作の4段階の研究を実施した。本研究は徳島文理大学倫理審査委員会の承認を得て実施した(承認番号R3-3)量的調査はT県内の乳児検診に参加して母親を対象にGDMに関する知識、認識、行動の視点でアンケート調査を実施した。質的調査はGDM既往女性2名に療養の具体的内容、受診妨げになる要因についてインタビューを実施した。その結果、受診促進のためのプログラムの骨子案が作成された。今後プログラム作成につなげていく方向である。

研究成果の学術的意義や社会的意義

GDM既往女性の受診行動が妨げられている要因が明らかにし、受診行動促進に向けてのプログラムの骨子が作成できた。今後はこの内容をもとにプログラムを試作していきたい。これらが明らかになることで、特に子育て期のGDM既往女性の受診を促すことができ、ひいてはⅡ型糖尿病に移行する時期を遅らせることに繋がっていくと考えられた。
今回はコロナ感染時期と一致したためインタビュー調査が進まなかった、。期間延長をしたが特段の変化がなく、具体的なプログラム作成まで到達できなかった。具体的なプログラムの内容に踏み込んだ研究を今後も進めていきたいと考えている。

報告書

(5件)
  • 2023 実績報告書   研究成果報告書 ( PDF )
  • 2022 実施状況報告書
  • 2021 実施状況報告書
  • 2020 実施状況報告書
  • 研究成果

    (3件)

すべて 2023 2021 2020

すべて 学会発表 (3件)

  • [学会発表] 妊娠糖尿病既往女性の受診行動を促進する要因2023

    • 著者名/発表者名
      佐原玉恵
    • 学会等名
      第43回日本看護科学学会学術集会
    • 関連する報告書
      2023 実績報告書
  • [学会発表] 妊娠糖尿病の産後のフォローアップの実態と母親の認識2021

    • 著者名/発表者名
      佐原玉恵 谷洋江
    • 学会等名
      日本看護科学学会
    • 関連する報告書
      2021 実施状況報告書
  • [学会発表] 妊娠糖尿病既往女性の長期フォローアップに関する研究動向2020

    • 著者名/発表者名
      佐原玉恵 谷洋江 板東恭子
    • 学会等名
      日本看護科学学会
    • 関連する報告書
      2020 実施状況報告書

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公開日: 2020-04-28   更新日: 2025-01-30  

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