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成人学習理論に基づく父親の育児行動促進のための周産期の看護介入プログラムの開発

研究課題

研究課題/領域番号 20K10930
研究種目

基盤研究(C)

配分区分基金
応募区分一般
審査区分 小区分58070:生涯発達看護学関連
研究機関福島県立医科大学 (2022-2023)
山形大学 (2020-2021)

研究代表者

山口 咲奈枝  福島県立医科大学, 看護学部, 准教授 (20431637)

研究分担者 佐藤 幸子  仙台青葉学院短期大学, 看護学科, 教授 (30299789)
藤田 愛  山形大学, 医学部, 教授 (70361269)
遠藤 由美子  琉球大学, 医学部, 教授 (90282201)
研究期間 (年度) 2020-04-01 – 2024-03-31
研究課題ステータス 完了 (2023年度)
配分額 *注記
4,420千円 (直接経費: 3,400千円、間接経費: 1,020千円)
2023年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2022年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2021年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2020年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
キーワード父親 / 育児 / 育児行動
研究開始時の研究の概要

父親の育児時間を増やすためには、父親の育児参加意欲を活かした看護支援プログラムが必要だと考える。Knowlesが提唱した成人学習理論は、行動の必要性を自ら判断し、経験から学習する方法が効果的であるとしている。本研究では、この成人学習理論を基に、「自分の意思で育児をする意欲を高め、実践を通して育児能力を身に着けることで、父親の育児行動は促進される」という概念枠組みを構築した。本研究は、この概念枠組みのプログラムを作成し、周産期に介入することで、父親の育児行動が促進するかを検証するものである。

研究成果の概要

本研究では、成人学習理論に基づき、父親の育児行動を促進するための周産期における看護介入プログラムを実施した。研究期間である2020-2023年はCOVID-19 パンデミックの影響により、病院や市町村が主催していた両親学級等の集団指導は、中止されたりオンラインに移行したりといった社会的な変動があった。このような社会情勢を鑑み、本研究では小規模な対面式集団指導による介入プログラムの実施とコロナ禍に子どもの誕生を経験した父親の保健指導参加状況の実態とニーズ調査を実施した。

研究成果の学術的意義や社会的意義

日本では全国的に対面式の集団指導による両親学級が浸透してきていたが、COVID-19パンデミックによって、既存の方法で保健教育をすることが難しい状況になった。本研究において、このような特異的な環境における保健教育の参加実態とニーズを明らかにしたことは学術的意義があると考える。また、本研究を実施することで対面式両親学級を希望する妊婦やそのパートナーのニーズに応える介入方法の具体案を示すことができたと考える。

報告書

(5件)
  • 2023 実績報告書   研究成果報告書 ( PDF )
  • 2022 実施状況報告書
  • 2021 実施状況報告書
  • 2020 実施状況報告書
  • 研究成果

    (2件)

すべて 2023 2022

すべて 雑誌論文 (1件) (うち査読あり 1件、 オープンアクセス 1件) 学会発表 (1件) (うち国際学会 1件)

  • [雑誌論文] 新型コロナウイルス感染症拡大下における父親の保健指導参加状況と父親が医療者に求める保健指導の実態2022

    • 著者名/発表者名
      山口咲奈枝、藤田愛、佐藤幸子、遠藤由美子
    • 雑誌名

      母性衛生

      巻: 63(1) ページ: 61-69

    • 関連する報告書
      2021 実施状況報告書
    • 査読あり / オープンアクセス
  • [学会発表] Survey Regarding Pregnant Women's Partners' Access to Health Services Related to Pregnancy and Childbirth in Japan during the COVID-19 Pandemic2023

    • 著者名/発表者名
      Sanae Yamagushi, Megumi Fujita, Yumiko Endoh
    • 学会等名
      33rd ICM Triennial Congress
    • 関連する報告書
      2022 実施状況報告書
    • 国際学会

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公開日: 2020-04-28   更新日: 2025-01-30  

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