| 研究課題/領域番号 |
20K11450
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分59030:体育および身体教育学関連
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| 研究機関 | 順天堂大学 |
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研究代表者 |
鈴木 宏哉 順天堂大学, スポーツ健康科学部, 先任准教授 (60412376)
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| 研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2024-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2022年度)
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| 配分額 *注記 |
4,290千円 (直接経費: 3,300千円、間接経費: 990千円)
2023年度: 390千円 (直接経費: 300千円、間接経費: 90千円)
2022年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2021年度: 1,690千円 (直接経費: 1,300千円、間接経費: 390千円)
2020年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
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| キーワード | フィジカルリテラシー / 体力 / 子ども / Physical literacy / フィジカル・リテラシー / システマティックレビュー / フィットネストレンド / 体力テスト |
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| 研究開始時の研究の概要 |
本研究は、根拠に基づく保健体育の推進を最終目標とし、現行のスポーツ庁「新体力テスト」を見直す際の根拠を示すことを目的とする。
①スポーツ庁「体力・運動能力調査」と「全国体力・運動能力、運動習慣等調査」の非公表データを用いて、スポーツ基本計画で示されている1985年頃からの体力低下の根拠を再検証する。
②教師を対象として現行の体力テストの活用実態を把握するとともに、その課題と教師が期待する保健体育での学びを評価する、体力テストを含む総合的評価尺度を検討する。
③保健体育科の目標とする資質・能力を育成できているのかを測定評価する方法を試作する。
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| 研究実績の概要 |
本研究は1）Physical literacyという概念整理と尺度開発に関わる研究と、2）国内の体力統計を用いた体力実態の再検証を目的としている。
1）については、Physical literacyが体力を含む概念であり、体力テストの見直しを見据え、小学校教員の新体力テストの活用実態及び意識調査を行い、現行の体力テストの課題を明らかにした（遠山ほか、投稿中）。これに関連して、保護者に対する調査を計画中である（倫理承認済み）。そして、尺度開発の対象を検討する一助とするために幼児を対象とした体力テストの現状をレビューした（Ke et al., 2022）。さらに、体力テスト結果とテストパフォーマンスの観察評価との関連性を検討した（黒川ほか、2022）。また、日本スポーツ協会が翻訳した成人用Physical literacy尺度を用いた調査を実施し、日本人のPhysical literacyの特徴について検討し、教育関係者、過去の運動・スポーツ経験のある者、体育・スポーツ系学部の卒業生において高く、幼児や小学1・2年生の保護者のうち、Physical literacyの高い保護者は子どもと一緒に遊ぶ機会が多いことが分かった。
2）については、2013年から2021年までの公表されている体力統計を用いて、子どもの体力変化について検討し、全身持久力と筋持久力の低下が顕著であることを明らかにした（Kidokoro et al., 2023）。国が公表している体力データの素データの利用申請については、承認され、現在分析を行っているところである。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
1: 当初の計画以上に進展している
理由
Impact Factorの高い雑誌に2本の論文が掲載された。また、日本スポーツ協会のプロジェクト研究やスポーツ庁の委託事業に従事したことで、フィジカルリテラシーに関する国内調査が計画以上に進展した。研究協力者ひとりひとりが博士論文の研究テーマとして取り組んでいることが進展の主な理由である。
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| 今後の研究の推進方策 |
子どもの体力再検証については、公的データの利用許可が得られたため、随時研究協力者と連携しながらデータ分析を進める。体力テスト改訂に関わる検証作業については、いくつかの研究は倫理申請が承認されたため年度内に調査を実施する予定である。既に調査が終了しているものについては、データ分析を進め、投稿中の論文を含めて、来年度には3本以上の論文が公表できる見通しである。
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