| 研究課題/領域番号 |
20K14060
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| 研究種目 |
若手研究
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| 配分区分 | 基金 |
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| 審査区分 |
小区分09060:特別支援教育関連
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| 研究機関 | 弘前大学 |
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研究代表者 |
新川 広樹 弘前大学, 教育学部, 助教 (10848295)
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| 研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2024-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
4,160千円 (直接経費: 3,200千円、間接経費: 960千円)
2022年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2021年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2020年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
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| キーワード | ソーシャル・サポート / インクルーシブ教育 / マルチレベル分析 / 対人関係 / ソーシャルスキル / 発達障害 / 学校不適応 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
発達特性上の特別なニーズをもつ子どもは、学校においてネガティブな経験をしやすく、気分の落ち込みや困った行動の増加、さらに自己肯定感の低下などの二次的な不適応に陥るリスクが高まるとされている。本研究では、このような不適応を未然に防いだり、和らげたりする要因の一つとして「ソーシャル・サポート」に着目し、学級や学校としてソーシャル・サポートの高いことが、特別なニーズをもつ子どもの不適応を実際に和らげるかどうかについて明らかにすることを目的とする。
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| 研究成果の概要 |
（1）Child and Adolescent Social Support Scale（CASSS）の日本語版を作成し、小学3年生～中学3年生を1,068名を対象とした調査を実施した。尺度の構造的妥当性・構成概念妥当性を確認し、小中学生のソーシャル・サポートを包括的にアセスメント可能な尺度を整備した。
（2）中学校4校25学級の1～3年生692名とその保護者のデータを階層線形モデルを用いて分析した結果、学級集団としての級友サポートの高さがASD特性と問題行動の関連を緩衝したことから、発達障害の二次障害を防ぐ上でサポーティブな学級集団づくりの重要性が示唆された。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
ソーシャル・サポートの心理的不適応に対する緩和・緩衝効果を検討した研究は、国内外において散見されるが、いずれの研究においても、ASD特性やADHD特性など発達障害に関連した特性や学級間差の要因は考慮されてこなかった。発達障害特性の個人差を考慮した上で、学級集団としてのソーシャル・サポートの緩衝効果を実証的に示した本研究は、わが国のインクルーシブ教育において、発達障害特性を有する子どもが過ごしやすい学校環境づくりを推進していくための根拠となることが期待される。
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