| 研究課題/領域番号 |
20K19420
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| 研究種目 |
若手研究
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| 配分区分 | 基金 |
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| 審査区分 |
小区分59010:リハビリテーション科学関連
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| 研究機関 | 県立広島大学 |
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研究代表者 |
佐藤 勇太 県立広島大学, 保健福祉学部(三原キャンパス), 助教 (30819313)
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| 研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2024-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
4,290千円 (直接経費: 3,300千円、間接経費: 990千円)
2023年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2022年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2021年度: 520千円 (直接経費: 400千円、間接経費: 120千円)
2020年度: 2,340千円 (直接経費: 1,800千円、間接経費: 540千円)
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| キーワード | 関節拘縮 / 関節固定 / 電気刺激 / 骨格筋 / 後肢懸垂 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
関節固定によって生じる廃用症候群の一つである関節拘縮は，関節の可動範囲が減少した状態であり，下肢の非荷重によって増悪し，日常生活に支障をきたすため，予防が重要である．我々はこれまでに電気刺激が下肢の非荷重を伴って生じた関節拘縮の予防に有効であることや，効果的な刺激条件について検討してきたが，強制的な筋収縮が過度の筋疲労などの悪影響を生じる可能性も否定できない．そこで，筋収縮が生じない程度の微弱電流療法が下肢の非荷重を伴って生じた関節拘縮に与える影響について検討することした．本研究により，関節拘縮の治療に要する時間が短縮化し，患者の健康寿命の延伸，医療費削減に貢献できると推測される．
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| 研究実績の概要 |
関節拘縮は，関節固定により骨格筋や皮膚，腱，靭帯，関節包などの関節周囲軟部組織が変化し，関節の可動範囲が減少した状態である．関節拘縮が発生した場合，日常生活に支障をきたす．関節拘縮の発生過程において下肢の非荷重が関節固定に伴う場合，関節拘縮は重症化する．一度関節拘縮が生じた場合，回復しにくくなるため関節拘縮の予防や治療は重要といえる．これまでの研究において，我々は非荷重を伴って生じる関節拘縮の予防には，電気刺激による筋収縮が有効であることを明らかにし，より効果的な電気刺激条件について検討してきた．しかし，電気刺激による筋収縮が過度の筋疲労を引き起こし，その後のリハビリなどに悪影響をおよぼす可能性も否定できない．そこで筋収縮を生じない程度の微弱電流療法に着目したが，微弱電流療法は関節拘縮の予防効果を有するか明らかにされていない．このため，本研究の目的は，微弱電流療法が非荷重を伴って生じる関節拘縮に与える影響について検討することとした．特に刺激強度や刺激時間，および刺激周波数に着目し調査を行った．その結果，微弱電流療法は，筋収縮を伴う電気刺激と同様に骨格筋の伸張性低下を抑制することで非荷重を伴う関節拘縮の予防効果を有する可能性があることが明らかとなった．また微弱電流療法における刺激条件では，刺激強度や刺激周波数による大きな差はないものの，刺激部位を神経とする必要があり，10Hzや250μAでの刺激が望ましい可能性があることが明らかとなった．
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