研究課題/領域番号 |
20K19552
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研究種目 |
若手研究
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配分区分 | 基金 |
審査区分 |
小区分59020:スポーツ科学関連
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研究機関 | 中京大学 (2021-2022) 早稲田大学 (2020) |
研究代表者 |
舟橋 弘晃 中京大学, スポーツ科学部, 准教授 (10758551)
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研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2024-03-31
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研究課題ステータス |
交付 (2022年度)
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配分額 *注記 |
4,160千円 (直接経費: 3,200千円、間接経費: 960千円)
2022年度: 1,690千円 (直接経費: 1,300千円、間接経費: 390千円)
2021年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2020年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
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キーワード | スタジアム / アリーナ / 立地選定 / 外部性 |
研究開始時の研究の概要 |
政府が打ち出した「日本再興戦略2016」において、スポーツ市場を成長産業にすることが掲げられ、収益性のあるスタジアム・アリーナ整備に改革の力点が置かれている。国家戦略として2025年までに20ヵ所整備する方針が発表されているが、とりわけ建設候補地の選定や事業の有効性を検証する際に情緒的な議論が展開され、建設を巡る交渉・調整が必要以上に難航している事例が散見される。こうした課題に対して、本研究は、スタジアムの整備候補地の評価法と、スタジアム整備の外部性評価法の開発を通じて、今後の整備計画における合理的・効率的な政策的意思決定に繋がる知見を得ることを目指す。
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研究実績の概要 |
本年度は、以下2点の研究を行った。
第一に、スタジアム建設候補地の立地評価基準に関する研究である。昨年度までの調査によって精選された立地評価基準の階層構造を構築することを目的として、多様なステークホルダー(Jリーグ所属クラブ、Jリーグクラブのホームタウン自治体など)に対してアンケート調査を実施した。データを分析した結果、スタジアム建設候補地選定の階層構造は、「機会費用」「社会的費用」「周辺の開発ポテンシャル」「公共交通機関によるアクセス」「自家用車によるアクセス」という5つの主基準と、21の副基準で構成されることが明らかとなった。この階層モデルをベースに、16名の有識者によるスタジアムの立地選定基準の相対的重要度を算出した。また、ある自治体のスタジアム建設構想をテストケースとして、本研究の結果の有効性を検証した。以上の内容は、日本スポーツマネジメント学会第15回大会にて口頭発表し、国際誌への投稿に向けて執筆中である。
第二に、スタジアム・アリーナの外部性評価研究である。プロスポーツ興行が地域のインフルエンザ感染症伝播状況に与える影響を分析し、流行期における試合開催が地域の感染症伝播状況を悪化させるという知見を得た。以上の研究成果は、Journal of Sport Economicsに掲載された。また、スタジアム・アリーナの整備が住環境に与える影響についての研究プロジェクトを始動し、共著者との討議を重ねながら、データセットの整備を進めた。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
所属研究機関の異動により、研究環境が大幅に変化し、授業(準備)・校務への従事時間が増えた。そのため、予定していた研究を実施することができなかった。
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今後の研究の推進方策 |
スタジアム建設候補地の立地評価基準に関する研究を論文にまとめることを優先的課題とする。また、スタジアム・アリーナ整備の外部性検証についての新たな研究プロジェクトも当初の予定通り進める。
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