| 研究課題/領域番号 |
20K19665
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| 研究種目 |
若手研究
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| 配分区分 | 基金 |
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| 審査区分 |
小区分59040:栄養学および健康科学関連
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| 研究機関 | 国立研究開発法人国立長寿医療研究センター |
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研究代表者 |
栗田 智史 国立研究開発法人国立長寿医療研究センター, 老年学・社会科学研究センター, 研究員 (00803298)
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| 研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2022-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2021年度)
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| 配分額 *注記 |
4,160千円 (直接経費: 3,200千円、間接経費: 960千円)
2021年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2020年度: 3,380千円 (直接経費: 2,600千円、間接経費: 780千円)
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| キーワード | 高齢者 / 介護予防 / セルフモニタリング / ポピュレーションアプローチ / 行動変容 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
健康寿命延伸を目指し要支援・要介護状態に陥らないために、身体的、知的、社会的に活動的な生活を送り心身の機能を維持していくことが望まれる。これまでの介護予防プログラムでは大規模集団を対象としたポピュレーション型の検証は不十分であった。そこで本研究は、活動記録手帳と歩数計を用いた自主的な身体的、知的、社会的活動のセルフモニタリングにより、心身の機能低下および新規要介護発生のリスクを低減できるのかを検討することを目的とした。研究デザインは、4年間の縦断的観察研究とし、2016年に活動記録手帳と歩数計を受け取った者に対し追跡調査を実施し、実施状況や各活動と機能低下、新規要介護発生との関連を検討する。
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| 研究成果の概要 |
本研究は地域在住高齢者を対象に、活動記録手帳を用いた身体・知的・社会的活動のセルフモニタリングと新規要介護発生の関連を調べることを目的に縦断的観察研究を行った。副次的に、活動のセルフモニタリングと身体的フレイル、社会的フレイル、認知機能低下の関連を検討した。その結果、活動のセルフモニタリングの継続的な実施は、身体的フレイル、認知機能と保護的に関連し、また新規要介護発生のリスクを低下させることが示唆された。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
近年の介護予防プログラムは、要介護リスク要因を持つ人たちの数そのものを減らす予防的なアプローチが重要視され、地域特性や人的・社会的資源を活かしながら集団レベルで介入を行うポピュレーションアプローチへの転換が図られている。専門職による教室指導は人材の確保や教室の場所を要し、状況により制約を受けるものであるが、活動記録手帳を用いた身体・知的・社会的活動のセルフモニタリングを用いたプログラムは、直接的なサポートを必要とせず対象者自らが健康を管理することができ、有効なポピュレーションアプローチとなる可能性がある。
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