| 研究課題/領域番号 |
20K19717
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| 研究種目 |
若手研究
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| 配分区分 | 基金 |
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| 審査区分 |
小区分59040:栄養学および健康科学関連
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| 研究機関 | 東海大学 |
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研究代表者 |
深井 航太 東海大学, 医学部, 講師 (00813966)
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| 研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2023-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2022年度)
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| 配分額 *注記 |
3,900千円 (直接経費: 3,000千円、間接経費: 900千円)
2022年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2021年度: 1,820千円 (直接経費: 1,400千円、間接経費: 420千円)
2020年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
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| キーワード | 健康経営 / 普及と実装科学 / ヘルスプロモーション / 組織準備性 / 尺度開発 / 実装科学 / 産業保健 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
超高齢社会の我が国において、企業における健康経営の取り組みが益々求められている。企業が従業員の健康管理や健康増進活動に投資することによって、個々の健康だけでなく、国民医療費の減少、労働生産性の向上が期待できるリターンが見込まれるからである。健康増進の介入法は、様々な科学的エビデンスが示されている一方で、組織単位の様々な実情によって、実際のプラクティスにまで普及していない課題がある。本研究では、普及と実装科学の理論に基づいた企業における組織準備性（Organizational Readiness）の尺度開発をし、その妥当性と有効性を検証する。
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| 研究成果の概要 |
職場準備性尺度の日本語版の開発をし、信頼性・妥当性を検証した。企業の健康経営の取り組み状況に応じても、その得点の違いについて検証した。オリジナル版Workplace Readiness Questionnaireから、順翻訳、逆翻訳のプロセスを用いて作成した。一般労働者3500名を対象として、日本語版Workplace Readiness Questionnaireの内的整合性、確証的因子分析、探索的因子分析を実施した。日本語版Workplace Readiness Questionnaireは、オリジナル版と同じ5因子構造で、信頼性・妥当性が許容できる高さであることが示された。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
本研究成果より得られた尺度を用いて、今後、企業における様々な健康増進活動における様々な介入研究が行われることが望ましい。健康経営においては、限られた経営資源（人的、時間的、金銭的）を最大化させることが求められる。よって、企業の健康増進活動に対する組織準備性を、信頼性、妥当性のある簡便な尺度で評価した上で、その組織の準備状況によって介入するために用いられることに意義がある。
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