研究課題/領域番号 |
20K21722
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研究種目 |
挑戦的研究(萌芽)
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配分区分 | 基金 |
審査区分 |
中区分58:社会医学、看護学およびその関連分野
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研究機関 | 名古屋市立大学 |
研究代表者 |
鈴木 匡 名古屋市立大学, 医薬学総合研究院(薬学), 教授 (20555081)
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研究分担者 |
菊池 千草 昭和薬科大学, 薬学部, 教授 (20444987)
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研究期間 (年度) |
2020-07-30 – 2023-03-31
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研究課題ステータス |
完了 (2022年度)
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配分額 *注記 |
5,720千円 (直接経費: 4,400千円、間接経費: 1,320千円)
2022年度: 2,080千円 (直接経費: 1,600千円、間接経費: 480千円)
2021年度: 2,340千円 (直接経費: 1,800千円、間接経費: 540千円)
2020年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
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キーワード | 薬剤師 / 薬局 / 在宅支援 |
研究開始時の研究の概要 |
薬局薬剤師は、薬の指導等を在宅で行う支援を進めてきたが、在宅支援する薬剤師の管理する情報は未だ関連職種間で有効に活用されていない。 在宅支援する薬局薬剤師の情報を主治医や介護支援専門員だけでなく、広く訪問看護師、ヘルパー、家族等にも発信して情報を共有すれば、在宅療養者を包括的に支え、特に安全で有効な薬物療法の推進や生活の質の改善につながると考えた。薬局薬剤師の把握した在宅支援の情報を効率的に広く関連多職種に伝達・共有するシステムを構築し、どのような情報が有効に活用できるか考察するとともに、構築したシステムを新たに新規薬局に導入して薬剤師による在宅支援への貢献度向上について検証する。
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研究成果の概要 |
薬局薬剤師の在宅支援に関する報告書(報告書)を多職種に送信するシステムを6薬局に導入し、積極的に多職種に情報を提供する試みを継続した。経時的に店舗別に報告書1,461枚ならびにその返信に関するデータを収集することができた。 新しいシステム導入後、報告書の総数に対する返信率は各薬局で30~80%となり、新しく開発した報告書とそれを送信するシステムで在宅支援の情報共有が活性化することが実証できた。報告書やその返信の内容について解析を進めたところ、報告の内容で、薬物治療だけでなく幅広く患者の健康や生活状況に関する情報を適切に薬剤師が評価して発信するものが多職種で評価されることが示唆された。
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研究成果の学術的意義や社会的意義 |
薬剤師による在宅支援の研究においてデータからの客観的な解析は非常に困難で少ない。薬剤師や多職種からの報告内容を数量、デジタルベースで解析し薬剤師の在宅支援の効果を考察する研究は手法や結果も新規性、有用性が高い。薬剤師の在宅支援報告書は、現在、医師、ケアマネジャーにしか送付義務がないが、看護師など多職種に送付することが多職種連携の活性化に有益であることを示した本研究結果は、薬剤師の在宅支援の情報を適切に活用すればさらに在宅における多職種連携につながることを示唆しており、医療制度への有益な提案を促すこととなった。また、本研究で検討した情報提供の方法や内容の重点は、今後の具体的な改善点を提示した。
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