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骨移動術による巨大骨欠損修復を加速する骨形成促進シーズの開発

研究課題

研究課題/領域番号 20K23008
研究種目

研究活動スタート支援

配分区分基金
審査区分 0906:生体機能および感覚に関する外科学およびその関連分野
研究機関北里大学

研究代表者

田澤 諒  北里大学, 医学部, 助教 (30749883)

研究期間 (年度) 2020-09-11 – 2022-03-31
研究課題ステータス 完了 (2021年度)
配分額 *注記
2,860千円 (直接経費: 2,200千円、間接経費: 660千円)
2021年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2020年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
キーワード骨移動術 / 骨形成促進剤 / 成長因子徐放担体 / 成長因子徐放 / BMP-2 / 骨癒合 / ドッキングサイト / 成長因子 / 局所送達
研究開始時の研究の概要

申請者はこれまでにデキストラン(Dex)、ヒアルロン酸(HA)を主骨格とした局所硬化ゲルの作製に成功してきた。反応性基量とゲル化反応制御により架橋密度を調節し、種々のゲル化時間、硬化度をもつ注入型局所硬化ゲルを作製する。骨移動術モデルに成長因子含有注入型局所硬化ゲルを投与しその有用性を明らかにする。また、間葉系幹細胞(MSC)を混合し、細胞移植と成長因子の併用の可能性を検討する。細胞、成長因子の全身への拡散は副作用を惹起する可能性がある。蛍光標識タンパクおよび間葉系幹細胞を用いて骨欠損部局所および血中での細胞、成長因子の動態を検討する。

研究成果の概要

重度外傷で生じる巨大骨欠損は極めて難治性であり、患者のQOL,ADLを著しく低下させる。 現在、創外固定器を用いた骨移動術による治療が行われているが、治療期間は数カ月にも及 ぶ。本研究では自然治癒不可能なマウス骨移動術モデルを用いて注入型局所硬化ゲル(IFHG)を用いたBMP-2徐放による骨移動術における骨形成促進シーズの開発を行った。IFHG/BMP-2投与群では対照群に比して有意に新生骨量、骨塩量が多く、 骨欠損部とdicking siteともに全例に骨癒合を認めた。本研究結果から注入型局所硬化ゲルとBMP-2の併用は骨移動術における骨形成促進に有用であると考えられた。

研究成果の学術的意義や社会的意義

本研究成果は患者のQOL、ADL向上と外傷患者の早期離床、早期社会復帰の実現に大いに貢献できるものと考えられる。

報告書

(3件)
  • 2021 実績報告書   研究成果報告書 ( PDF )
  • 2020 実施状況報告書
  • 研究成果

    (2件)

すべて 2022 2021

すべて 雑誌論文 (2件) (うち査読あり 2件)

  • [雑誌論文] Expression of nerve growth factor in the callus during fracture healing in a fracture model in aged mice2022

    • 著者名/発表者名
      Sekiguchi H, Inoue G, Shoji S, Tazawa R, Kuroda A, Miyagi M, Takaso M, Uchida K
    • 雑誌名

      Biomed Mater Eng

      巻: 33 号: 2 ページ: 131-137

    • DOI

      10.3233/bme-211284

    • 関連する報告書
      2021 実績報告書
    • 査読あり
  • [雑誌論文] Acceleration of bone formation using in situ-formed hyaluronan-hydrogel containing bone morphogenetic protein-2 in a mouse critical size bone defect model2021

    • 著者名/発表者名
      Shoji S, Uchida K, Tazawa R, Saito W, Kuroda A, Sekiguchi H, Ishii D, Inoue S, Inoue G, Takaso M
    • 雑誌名

      Bio-Medical Materials and Engineering

      巻: - 号: 4 ページ: 207-215

    • DOI

      10.3233/bme-201172

    • 関連する報告書
      2020 実施状況報告書
    • 査読あり

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公開日: 2020-09-29   更新日: 2023-01-30  

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