| 研究課題/領域番号 |
20K23124
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| 研究種目 |
研究活動スタート支援
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| 配分区分 | 基金 |
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| 審査区分 |
0908:社会医学、看護学およびその関連分野
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| 研究機関 | 国立保健医療科学院 |
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研究代表者 |
森井 康博 国立保健医療科学院, その他部局等, 研究員 (70880574)
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| 研究期間 (年度) |
2020-09-11 – 2024-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
2,860千円 (直接経費: 2,200千円、間接経費: 660千円)
2021年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2020年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
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| キーワード | 脳梗塞 / 経皮的脳血栓回収療法 / 地理情報システム / 搬送方法 / 費用対効果 / シミュレーション / t-PA / アルテプラーゼ静注療法 / 地理的アクセシビリティ / 救急搬送体制 / 血管内治療 / 脳血管内治療 / 最適搬送方法 / 経皮的脳血栓回収術 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
脳梗塞患者に対する主要な治療としてはアルテプラーゼ静注による血栓溶解療法や物理的に血栓を除去する血経皮的脳血栓回収療法があるが、治療時間の制約などから実施率には地域差がある。また、都道府県や自治体等は限られた予算制約の中でその地域差を解消する施策を行っていくことが求められる。本研究では北海道における地理的アクセシビリティおよび費用対効果の観点で最適な脳梗塞患者の治療提供体制を検討する一助となることを目的として、様々な患者の搬送方法が上記の搬送時間短縮、つまり上記の治療の実施率に及ぼす効果、およびその費用対効果の分析を行う。
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| 研究成果の概要 |
対象地域を北海道として、より質の高く均てん化された脳梗塞治療の提供体制を考える一助となることを目指し、地理情報システムを用いて脳梗塞患者に対する複数の搬送方法について費用対効果の分析を行った。ほとんどの医療圏においては、既存の医療機関においてt-PAや経皮的脳血栓回収療法が可能である時間内に十分に患者を搬送可能であり、専門医を有する医療機関に患者を直接搬送するmothership法が費用対効果に優れていた。その一方で、宗谷医療圏や北網医療圏などにおいては、専門医が、患者により近い医療機関に出張して早期の治療実施を目指すDrive and retrieve法がより費用対効果に優れていた。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
2018年に制定された脳卒中・循環器病対策基本法においては居住する地域にかかわらず適切な急性期脳卒中医療が受けられるよう医療体制の整備と均てん化の必要性が述べられており、脳梗塞治療の提供体制構築は政策的に重要課題である。その中でも、t-PAや経皮的脳血栓回収療法（EVT）については、治療効果が大きいにもかかわらず実施率に地域差があることが報告されている。本結果は、地域ごとに最適な搬送方法について提案するものであり、より質の高く均てん化された治療提供体制を考える一助となる。また、本研究で検討した搬送方法はt-PAやEVTの早期実施を目指したものであり、それらの実施率向上にも寄与しうるものである。
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