| 研究課題/領域番号 |
21592859
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
地域・老年看護学
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| 研究機関 | 大阪府立大学 |
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研究代表者 |
上野 昌江 大阪府立大学, 看護学部, 教授 (70264827)
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| 研究分担者 |
和泉 京子 大阪府立大学, 看護学部, 准教授 (80285329)
鈴木 敦子 四日市看護医療大学, 看護学部, 教授 (50196789)
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| 研究期間 (年度) |
2009 – 2011
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| 研究課題ステータス |
完了 (2011年度)
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| 配分額 *注記 |
4,420千円 (直接経費: 3,400千円、間接経費: 1,020千円)
2011年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2010年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2009年度: 1,950千円 (直接経費: 1,500千円、間接経費: 450千円)
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| キーワード | 公衆衛生看護学 / 児童虐待 / 発生予防 / 保健師 / 家庭訪問 / 子ども虐待 / 養育支援 / 支援の見極め / 乳児早期 / 助産師 |
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| 研究概要 |
児童虐待発生予防をめざし、新生児家庭訪問を行った事例から養育支援が子どもと家族を見極めるため、3つの指標; EPDS、Bonding、支援必要指数について検討した。結果から家庭訪問後支援方針においてこれらの指標が活用されていることが示された。
また、新生児期のEPDS、Bonding、経済的不安あり、実母に相談できないは、4か月時、18か月時の育児不安や母性意識と関連が見られたことから、新生児期から継続支援が必要な事例を見極める際にこれらの項目が有用であると考える。
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