研究課題/領域番号 |
21H00728
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研究種目 |
基盤研究(B)
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配分区分 | 補助金 |
応募区分 | 一般 |
審査区分 |
小区分07060:金融およびファイナンス関連
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研究機関 | 一橋大学 |
研究代表者 |
服部 正純 一橋大学, 大学院経営管理研究科, 教授 (60768349)
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研究分担者 |
安田 行宏 一橋大学, 大学院経営管理研究科, 教授 (10349524)
大橋 和彦 一橋大学, 大学院経営管理研究科, 教授 (50261780)
藤谷 涼佑 東京経済大学, 経営学部, 准教授 (90880849)
中島 上智 一橋大学, 経済研究所, 教授 (20962062)
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研究期間 (年度) |
2021-04-01 – 2024-03-31
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研究課題ステータス |
交付 (2023年度)
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配分額 *注記 |
17,160千円 (直接経費: 13,200千円、間接経費: 3,960千円)
2023年度: 8,450千円 (直接経費: 6,500千円、間接経費: 1,950千円)
2022年度: 2,470千円 (直接経費: 1,900千円、間接経費: 570千円)
2021年度: 6,240千円 (直接経費: 4,800千円、間接経費: 1,440千円)
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キーワード | 企業の流動性保有 / 実体的効果 / 経済危機 / 自然実験 / 本邦企業 / 流動性保有 |
研究開始時の研究の概要 |
1990年代末以降に観察されてきた本邦企業のバランスシートにおける流動性(現金等)比率の上昇傾向については、その動機が議論されてきた。一方で、流動性比率の差異が生む実体的な効果、例えば設備投資増加率や売り上げと利益の増加率などに関する詳細な実証分析は極めて少ない。本研究は幾つかの経済危機時(1990年代後半の銀行危機、2007-8年のグローバル金融危機、2011年の東日本大震災、2020年以降のコロナ禍)の株式市場での企業価値評価やその後の企業行動と業績に関して危機直前の流動性保有状況が与えた影響を先端的な手法を利用して分析する。
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