| 研究課題/領域番号 |
21H00779
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| 研究種目 |
基盤研究(B)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分08010:社会学関連
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| 研究機関 | 東京経済大学 |
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研究代表者 |
北村 智 東京経済大学, コミュニケーション学部, 教授 (40511960)
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| 研究分担者 |
森 玲奈 帝京大学, 公私立大学の部局等, 准教授 (70588087)
片桐 恵子 神戸大学, 人間発達環境学研究科, 教授 (80591742)
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| 研究期間 (年度) |
2021-04-01 – 2024-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
15,600千円 (直接経費: 12,000千円、間接経費: 3,600千円)
2023年度: 6,110千円 (直接経費: 4,700千円、間接経費: 1,410千円)
2022年度: 8,580千円 (直接経費: 6,600千円、間接経費: 1,980千円)
2021年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
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| キーワード | 超高齢社会 / ICT利用 / 社会的支援 / 対人ネットワーク / 家族・親族 / 第一次集団 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
本研究の目的は、(1) 高齢者のパーソナルネットワークとICT利用の関係について因果推論を行い、高齢者内のGrey Digital Divideを実証的に検討し、(2) Grey Digital Divideの解消方法についての実践的含意を得ることである。本研究では定性的面接調査と2波の定量的パネル調査を実施することによって、この目的の達成を目指す。
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| 研究実績の概要 |
2023年度には本研究の目的である高齢者のパーソナルネットワークとICT利用の関係について因果推論を行ない、グレイ・デジタル・デバイドを実証的に検討するとともに、グレイ・デジタル・デバイドの解消方法について実践的含意を得ることを達成するために、定量的パネル調査第2波を実施した。
この定量的パネル調査第2波の実施にあたり、2022年度に実施した定量的パネル調査第1波のデータ分析を進めるとともに、2022年度から継続している定性的面接調査を実施した。また、高齢者の子世代による親のスマートフォン利用に対する支援内容とその困難についてのオンライン調査の分析を進めた。定量的パネル調査第1波の分析結果から、中高年・シニア世代のインターネット利用内容が「サービス・アプリ利用」「対人コミュニケーション利用」「ソーシャルメディア利用」に分けられ、利用内容における格差がみられることが明らかになった。また、そうした格差は性別・年齢・学歴を統制しても、社会的支援との関係がみられることが明らかになった。これらの分析結果については、日本社会心理学会第64回大会で報告した。
また、定量的パネル調査第2波は2023年10月に実施し、2022年度実施の第1波に調査協力を得た800名に依頼した。第2波調査では670名からの回答を収集し、665名の有効データを得た（回収率83.1%）。第2波調査で得られたデータは第1波調査データと合わせて因果関係の分析を進めた。これにより、インターネット利用内容における格差に因果的に関係する要因についての知見が得られる。
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| 現在までの達成度 (段落) |
令和5年度が最終年度であるため、記入しない。
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| 今後の研究の推進方策 |
令和5年度が最終年度であるため、記入しない。
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