| 研究課題/領域番号 |
21H00779
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| 研究種目 |
基盤研究(B)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分08010:社会学関連
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| 研究機関 | 東京経済大学 |
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研究代表者 |
北村 智 東京経済大学, コミュニケーション学部, 教授 (40511960)
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| 研究分担者 |
森 玲奈 帝京大学, 公私立大学の部局等, 准教授 (70588087)
片桐 恵子 神戸大学, 人間発達環境学研究科, 教授 (80591742)
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| 研究期間 (年度) |
2021-04-01 – 2024-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
15,600千円 (直接経費: 12,000千円、間接経費: 3,600千円)
2023年度: 6,110千円 (直接経費: 4,700千円、間接経費: 1,410千円)
2022年度: 8,580千円 (直接経費: 6,600千円、間接経費: 1,980千円)
2021年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
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| キーワード | 超高齢社会 / ICT利用 / 社会的支援 / 対人ネットワーク / 家族・親族 / 第一次集団 / スマートフォン / インターネット |
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| 研究開始時の研究の概要 |
本研究の目的は、(1) 高齢者のパーソナルネットワークとICT利用の関係について因果推論を行い、高齢者内のGrey Digital Divideを実証的に検討し、(2) Grey Digital Divideの解消方法についての実践的含意を得ることである。本研究では定性的面接調査と2波の定量的パネル調査を実施することによって、この目的の達成を目指す。
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| 研究成果の概要 |
本研究課題に対しておこなった3つの研究から以下のことがわかった。第1に、現在の主要なICT利用であるスマートフォン利用を高齢者が始めるにあたって問題となる障壁・困難・苦労の解消に対して、子世代の非同居家族からの社会的支援および携帯電話ショップや電話会社等の契約関係にあるサービス提供者からの支援があげられる。第2に、シニア層のソーシャルメディア利用は友人ネットワークサイズの格差拡大につながりうることが示唆される。第3に、子世代からの社会的支援には高齢者の身体的加齢による問題と説明の難しさの問題が存在することがわかった。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
本研究では、国際的に関心の高まっている「グレイ・デジタル・デバイド」、すなわち高齢者層において情報通信技術利用が遅れる問題について、超高齢社会となった日本における実証的研究をおこなったものである。高齢者のソーシャルメディア利用は友人数の格差につながりうること、高齢者のスマートフォン利用に対して子世代の助けが重要となるがそこに困難が伴うことなどがわかった。本研究の成果は、行政サービス、商業サービスのさまざまな面で情報化が進展する社会に対し、高齢者が適応していくための方策を検討するために有用となる。
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