研究課題/領域番号 |
21H00854
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研究種目 |
基盤研究(B)
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配分区分 | 補助金 |
応募区分 | 一般 |
審査区分 |
小区分09040:教科教育学および初等中等教育学関連
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研究機関 | 茨城大学 |
研究代表者 |
石原 研治 茨城大学, 教育学部, 教授 (00312596)
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研究分担者 |
野口 悦 大阪大学, 大学院医学系研究科, 特任助教(常勤) (00572661)
川上 雅弘 京都産業大学, 生命科学部, 准教授 (30569231)
平澤 典保 東北大学, 薬学研究科, 教授 (80181155)
瀧澤 利行 茨城大学, 教育学部, 教授 (80222090)
古池 雄治 茨城大学, 教育学部, 教授 (80736330)
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研究期間 (年度) |
2021-04-01 – 2024-03-31
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研究課題ステータス |
完了 (2023年度)
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配分額 *注記 |
14,170千円 (直接経費: 10,900千円、間接経費: 3,270千円)
2023年度: 3,250千円 (直接経費: 2,500千円、間接経費: 750千円)
2022年度: 5,200千円 (直接経費: 4,000千円、間接経費: 1,200千円)
2021年度: 5,720千円 (直接経費: 4,400千円、間接経費: 1,320千円)
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キーワード | アレルギー / 学校 / 教員 / 大学教育 / 罹患児 / 学校医 / 学校薬剤師 / 養成大学 |
研究開始時の研究の概要 |
文部科学省による「児童生徒のアレルギー疾患有病率の全国調査 (H19, H25)」,平成26年の「アレルギー疾患対策基本法の制定」,平成30年の厚生労働省による「免疫アレルギー疾患研究 10 カ年戦略」をうけ,国内でアレルギー疾患対策が総合的に推進されはじめた。その中で,学校は地域の中核的な役割が求められているが,先行研究からその不十分さが浮かびあがる。 本研究は,質問紙調査法やインタビュー法により,児童生徒と保護者,学校教職員 (管理職,学級担任,養護教諭,栄養教諭),学校医,主治医,学校薬剤師の実情を把握した上で問題点を整理し方策を検討する。
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研究実績の概要 |
本研究では,増加するアレルギー疾患罹患児と彼らを取り巻く社会に対して,中核機関としての学校に向かう方策を検討することを目的とした。 (1)A県内の小・中・高・特別支援学校に勤務する教員(4,313名)を対象にアレルギー疾患の理解と課題に関する質問紙調査を実施した。その結果,教員の約半数は食物アレルギーを含む種々のアレルギー疾患への対応経験を持ち、その約9割は食物アレルギーであった。また、職種間では有意な差が認められ、養護教諭・栄養教諭は9割以上、担任は約半数、担任外は約4割であった。教員の7割が勤務校においてアレルギーに関する研修を受講しており、その内容としてはほとんどが食物アレルギー、アナフィラキシーおよびエピペンに関することであった。一方、養護教諭や栄養教諭は8割以上が大学でもアレルギーの受講経験を持つのに対して、担任等を含むその他の教員は2割以下であった。食物アレルギーへの対応について、自信があると回答した教員は約半数、アナフィラキシーやエピペン注射については約4割であった。いずれの自信も勤務校での研修経験の有無によって有意な差が認められ、研修は教員の自信につながっていた。 (2) 児童の学校生活における免疫アレルギー疾患の理解促進を目的に、免疫の仕組みを題材とした科学絵本を小学校の教職員に配布し、教室内などでの活用や絵本を利用したアレルギーに関する知識の伝え方に関する調査を行った。その結果,全ての回答者が免疫に関する知識の必要性を感じており、免疫の知識が免疫アレルギー疾患の理解や児童への指導にも役立つと回答した。免疫の仕組みに注目した専門的な内容を扱った絵本は、教室・保健室・図書室での子供たちの閲覧に加え、読み聞かせや授業の教材、教員間の参考資料にもなるなど、小学校現場でのアレルギー・感染症に関わる様々な場面で、免疫の理解促進に寄与できる可能性があると考えられた。
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現在までの達成度 (段落) |
令和5年度が最終年度であるため、記入しない。
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今後の研究の推進方策 |
令和5年度が最終年度であるため、記入しない。
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