| 研究課題/領域番号 |
21H00854
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| 研究種目 |
基盤研究(B)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分09040:教科教育学および初等中等教育学関連
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| 研究機関 | 茨城大学 |
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研究代表者 |
石原 研治 茨城大学, 教育学野, 教授 (00312596)
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| 研究分担者 |
野口 悦 大阪大学, 大学院医学系研究科, 特任助教(常勤) (00572661)
川上 雅弘 京都産業大学, 生命科学部, 准教授 (30569231)
平澤 典保 東北大学, 薬学研究科, 教授 (80181155)
瀧澤 利行 茨城大学, 教育学部, 教授 (80222090)
古池 雄治 茨城大学, 教育学部, 教授 (80736330)
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| 研究期間 (年度) |
2021-04-01 – 2024-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
14,170千円 (直接経費: 10,900千円、間接経費: 3,270千円)
2023年度: 3,250千円 (直接経費: 2,500千円、間接経費: 750千円)
2022年度: 5,200千円 (直接経費: 4,000千円、間接経費: 1,200千円)
2021年度: 5,720千円 (直接経費: 4,400千円、間接経費: 1,320千円)
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| キーワード | アレルギー / 学校 / 教員 / 大学教育 / 罹患児 / 学校医 / 学校薬剤師 / 養成大学 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
文部科学省による「児童生徒のアレルギー疾患有病率の全国調査 (H19, H25)」，平成26年の「アレルギー疾患対策基本法の制定」，平成30年の厚生労働省による「免疫アレルギー疾患研究 10 カ年戦略」をうけ，国内でアレルギー疾患対策が総合的に推進されはじめた。その中で，学校は地域の中核的な役割が求められているが，先行研究からその不十分さが浮かびあがる。
本研究は，質問紙調査法やインタビュー法により，児童生徒と保護者，学校教職員 (管理職，学級担任，養護教諭，栄養教諭)，学校医，主治医，学校薬剤師の実情を把握した上で問題点を整理し方策を検討する。
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| 研究成果の概要 |
教員を対象にアレルギー疾患に関する取り組みについて調査した。その結果，(1)教員は，自身のアレルギー疾患に関する知識と連携の有無に依存してアレルギー疾患の対応の困難感を感じていること，(2)学級担任のガイドライン認知度は養護教諭や栄養教諭と比べて低いこと，(3)校内研修が行われ多くの教員が研修を通してアレルギーの知識や実技を習得していること，(4)職種に関係なくアレルギーに関する知識や緊急時の対応の研修を求めているものの，その内容は職種によって若干異なることが明らかになった。
以上のことから，職種によりニーズが異なるため，研修の内容を見直しながら実践力を養成する必要があることが示唆された。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
アレルギー疾患に罹患した児童生徒は増加傾向にあり，学校やクラスにアレルギー疾患の子どもたちが多数在籍しているということを前提とし学校全体としてその取り組みを進めるべきであるとされている。しかし，学校においてはアレルギー疾患に対する取り組みは不十分であると言わざるを得ない点が先行研究から示唆されていた。本研究では，教員のアレルギーに関する基礎的な知識が不足し，教員がその知識を求めていることを見出した。これを改善することで，罹患児を取り巻く学校環境の中に教員が主体的に関われるようになると考えられた。すなわち，中核的役割を果たす機関の一つとして捉えられている学校の問題点を解決できる視点が見出せた。
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