| 研究課題/領域番号 |
21K00723
|
|---|
| 研究種目 |
基盤研究(C)
|
| 配分区分 | 基金 |
|---|
| 応募区分 | 一般 |
|---|
| 審査区分 |
小区分02100:外国語教育関連
|
|---|
| 研究機関 | 北星学園大学短期大学部 |
|---|
研究代表者 |
白鳥 金吾 北星学園大学短期大学部, 短期大学部, 准教授 (40733689)
|
|---|
| 研究分担者 |
志村 昭暢 北海道教育大学, 教育学部, 教授 (60735405)
|
|---|
| 研究期間 (年度) |
2021-04-01 – 2024-03-31
|
| 研究課題ステータス |
交付 (2022年度)
|
| 配分額 *注記 |
4,160千円 (直接経費: 3,200千円、間接経費: 960千円)
2023年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
2022年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2021年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
|
|---|
| キーワード | 小学校外国語 / コミュニケーション / 質的分析 / 授業分析 / テスティング / Washback / CEFR / 指導観 / 英語4技能テスト / 小学校英語教育 / washback / COLT / stakeholders |
|---|
| 研究開始時の研究の概要 |
2020年度から導入された小学校の英語教育について、英語教育の効果を高めるためには、学習者の英語力や学習意欲に直接的な影響を及ぼす教授法や学習評価の工夫が最も重要であるという視点から、特に英語による授業が及ぼす児童の英語力への影響について国際通用性の高い尺度を参照して解明するとともに、学習者の学習意欲を促進する学習評価やフィードバックの在り方を提案する。
|
| 研究実績の概要 |
小学校英語における学習指導と学習評価のあり方をテーマに調査・研究に従事し、授業者及び児童の言語活動や活動時間等の実態を把握・分析するとともに、授業者へのインタビュー、及び児童への質問紙調査を実施した。小学校英語教育学会（JES）において学会発表を行うとともに、本研究の成果をまとめた研究論文「コミュニケーションを視点とした外国語科授業の改善授業―授業分析によるリフレクションの効果ー」を日本児童英語教育学会(JASTEC)の学会誌に投稿し、現在、査読結果待ちの状況である（5月下旬結果通知予定）。また北星学園大学教職課程年報に「COLTを用いた専科教員による小学校外国語授業の分析」をテーマに研究論文を投稿した。
本論文では、以下のことを解明した。
1) COLTのカテゴリーのうち活動内容と話題制御、グローバル・スコアにおいて、両授業者の2回目の授業がコミュニケーション志向性の高い特徴を示し、特に活動内容については、学習者中心で意味内容を取り扱う活動が増加するなど、2回目の授業においては、1回目のCOLT分析結果の提示によるリフレクションを活用し、課題を踏まえた方向に改善された。
2) 1回目のCOLT分析結果に対する研究者との対話によるリフレクションを通じて、そこから得られた授業者自身のビリーフへの気づきや学びが面接の中で示され、2回目の学習内容や活動の工夫・改善として具体化したことが確認された。さらに、COLTは、コミュニケーション志向性という一貫性のある指標を通して、授業者のみならず、教員同士で、授業の特徴や傾向を客観的な視点から確認・認識したり、学習指導要領の理念や趣旨と照らして望ましい英語指導の工夫・改善の方向性を共有したりする授業研究のための省察ツールとして有効に機能する可能性が示唆された。
|
| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
コロナ禍の影響を受け、海外での関係機関での調査を実施できなかったが、研究の拠点である国内での調査・研究は計画通り遂行できたことから、学会発表や論文執筆に支障はなく、研究はおおむね順調に進展した。なお、研究課題の重点の一つである「外部テストが児童に及ぼす影響」の調査・研究については、大阪府堺市の小学校においてTOEFLを受験した児童を対象に質問紙調査を実施し、現在、テスト結果と質問紙回答との関係について分析を進めており、今年度、全国学会で発表、論文投稿を予定している。
|
| 今後の研究の推進方策 |
「外部テストが児童に及ぼす影響」について、今年度は、新たに、フェリーチェ玉村国際小学校（群馬県）に協力の内諾を得ており、英語担当教員への質問紙やインタビューを実施し、ケンブリッジ英検等の評価活動、及び評価結果の児童へのフィードバックの状況を把握する予定である。また、10月を目途に、もう1校の小学校での調査を予定しており、現在、当該校と日程の調整中である。
「関係機関での調査」について、早期英語教育の学習評価やデータ収集において先進的な研究を行っているペンシルベニア大学（米国）の知見や成功事例の日本への適用について調査研究を行う予定である。
本年度は科研研究期間の最終年度となることから、学会や研究論文等で研究成果の普及に努める。
|
