研究課題/領域番号 |
21K01686
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研究種目 |
基盤研究(C)
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配分区分 | 基金 |
応募区分 | 一般 |
審査区分 |
小区分07080:経営学関連
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研究機関 | 立正大学 |
研究代表者 |
西岡 由美 立正大学, 経営学部, 教授 (30369467)
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研究分担者 |
西村 孝史 東京都立大学, 経営学研究科, 准教授 (40508462)
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研究期間 (年度) |
2021-04-01 – 2024-03-31
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研究課題ステータス |
完了 (2023年度)
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配分額 *注記 |
4,160千円 (直接経費: 3,200千円、間接経費: 960千円)
2023年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2022年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2021年度: 1,820千円 (直接経費: 1,400千円、間接経費: 420千円)
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キーワード | 人材ポートフォリオ / 戦略的人的資源管理 / 組織的公正 / 人事施策 / 組織内公正性 / 雇用区分 / 人事管理 / ワークエンゲイジメント / 人材ポートフォリオ論 / 戦略的人的資源管理論 |
研究開始時の研究の概要 |
多様な雇用区分間の人事管理については,雇用区分間の組織内公正性の確保が課題であり,雇用区分の多様化は組織内公正性の比較対象を複雑化することが想定される。しかし,これまでの研究では,組織内公正性の重要性は指摘されてきたものの,雇用区分の組み合わせとそれに対応した異なる人事施策の適用が,個人の知覚にどのような影響を与え,それがどのように組織内公正性に影響を及ぼすかの一連のプロセスは未解決である。 そこで,本研究では戦略的人的資源管理論と人材ポートフォリオ論の2つの研究を統合することにより,日本企業の実態に即した人事施策と組織内公正性との関係性を実証的に明らかにする。
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研究成果の概要 |
本研究では,雇用区分の組み合わせとそれに対応した異なる人事施策の適用が,個人の知覚に影響を与え,どのように組織内公正性に影響を及ぼすかの一連のプロセスを検討した。 主な発見として,(1) 同一企業内での雇用区分数の増加は,人事管理の多様化を進める一方で,区分間の公正性の確保を困難にすること,(2)人事施策の適用が個人の知覚に及ぼす影響には,即効性のあるものとそうでない人事施策が存在すること,(3)日本企業における従業員態度のメカニズムをみると,組織的公正,ワークエンゲイジメント,職務満足度の関係性はキャリア発達段階によって異なることが示唆された。
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研究成果の学術的意義や社会的意義 |
日本企業では,従業員の働き方やキャリアの多様化の影響により,同一企業内の雇用区分の組み合わせが複雑化しており,多様な雇用区分間の異なる人事施策に対する公正性について,学術的にも実務的にも高い関心が寄せられている。 本研究は,多様な雇用区分間の異なる人事施策に対する個人の知覚の観点から,働き方が多様化,複雑化する日本企業の実態に即した人事施策の効果を実証的に分析し,異なる人事施策に対する公正性の在り方を明らかにするものである。
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