| 研究課題/領域番号 |
21K01844
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分08010:社会学関連
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| 研究機関 | 東京女子大学 |
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研究代表者 |
橋元 良明 東京女子大学, 現代教養学部, 教授 (50164801)
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| 研究期間 (年度) |
2021-04-01 – 2024-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
4,160千円 (直接経費: 3,200千円、間接経費: 960千円)
2023年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2022年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2021年度: 1,690千円 (直接経費: 1,300千円、間接経費: 390千円)
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| キーワード | コロナ禍 / 行動変化 / 意識変化 / 質問票調査 / ウェブ調査 / 情報行動 / メディアの影響 / デマ / インターネット調査 / アフターコロナ / アフターコロナの生活様式 / ウィズコロナの生活様式 / 自粛行動 / マスクの着用 / 新型コロナウイルス / covid-19 / アフターコロナ社会 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
本研究では、2021年から23年にかけ、コロナ禍状況における日本人の情報行動、生活様式の特徴を把握するために、ネット調査により、情報行動の実態、遠隔会議システムの利用、消費行動、ワークライフバランスに関する意識等に関する質問票調査を実施する。
それにより(1)2021年から23年にかけての日本人の情報行動の変化、(2)2021年および23年における生活様式の変化、(3)2021年および23年におけるワークライフバランス、余暇活動等に関する意識変化、を明らかにする。
また、 (1)から(3)に関する項目の、年代差、地域差、職業・職種による差異を分析し、それぞれにおける格差の是正について考察する。
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| 研究成果の概要 |
本研究では、コロナ禍状況発生以降の(1)人々の不安感等の意識、感染対策などの行動、情報行動の変化、(2)意識・行動とメディア接触との関連、(3)デマの認知とメディア接触との関連、(4)5類分類以降のメディア接触や感染症対策行動の変化を３回にわたる質問票調査によって明らかにした。調査の結果、コロナ禍状況下では、マスメディアやネットへの接触量が増大し、メディア接触量によって、不安感や対処行動に差が生じること、デマへの接触はネット情報の影響が大きいこと、5類分類以降、動画配信サービスへの接触などは減少せず、一方、マスメディア接触はコロナ禍状況以前に回帰したことなどが明らかになった。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
申請者は、申請年の前年でコロナ禍騒動が発生した2020年の4月中旬に、情報行動や生活行動に関する質問票調査を実施しており、2021年以降の変化を時系列で追跡できた。4月中旬のコロナ第1波の緊張状況下とそれ以降の時期との比較は、他の研究ではほとんど存在せず、コロナ禍状況3年間およびアフターコロナでの人々のコロナ感染症に対する危機感、対処行動の変化を継時的に追跡した実証研究は独創性を有する。また、コロナ禍状況においては、大きな災害時と同様、様々なデマが流布されたが、デマの情報源、メディア接触とデマへの信頼度との関連を具体的に明らかにした点も本研究の大きな意義のひとつである。
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