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省察的実践者としての教師の力量形成と専門職学習コミュニティに関する実践研究

研究課題

研究課題/領域番号 21K02167
研究種目

基盤研究(C)

配分区分基金
応募区分一般
審査区分 小区分09010:教育学関連
研究機関福井大学

研究代表者

柳澤 昌一  福井大学, 学術研究院教育・人文社会系部門(教員養成), 教授 (70191153)

研究期間 (年度) 2021-04-01 – 2024-03-31
研究課題ステータス 完了 (2023年度)
配分額 *注記
2,600千円 (直接経費: 2,000千円、間接経費: 600千円)
2023年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2022年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2021年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
キーワード教師教育 / 専門職教育 / 省察的実践 / 専門職学習コミュニティ / 実践コミュニティ / 分散型コミュニティ / 省察的機構 / コーディネーター・コミュニティ / 教師の力量形成
研究開始時の研究の概要

専門職学習コミュニティ(Professional Learning Communities, PLC)は、教育改革の鍵となる教師の実践力形成のための有力なアプローチとして、世界の教員政策の中でこうした取組が進んできている。しかし専門職学習コミュニティをめぐる議論・研究は、課題提起と実例紹介、および計量的な調査に止まり、コミュニティのプロセス・組織・機能をめぐる長期的展開分析を欠いている。本研究は日本における長期的な取組と、海外における新たな取組との長期比較事例研究を進めPLCにおける教師の学習を支える編成のデザインを明らかにするとともにそれを実現していく組織化プロセスとフレームを明らかにする。

研究成果の概要

本研究では省察的実践者としての教師の力量形成とそれを支える専門職学習コミュニティの編成をめぐり、一方でその理論的基盤であるドナルド・A・ショーン(省察的実践)、E.ウェンガー(実践コミュニティ)の主著の再検討を通してその理論的フレームの検討およびその再構成への取り組みを進めるとともに、他方日本および諸外国において進められている学校・教師教育革・教員研修の改革の展開に関わり、その展開過程の省察的事例研究・比較検討を組織的に進めることを通し、省察的実践者の力量の構成とその長期的な発展過程およびそれを支える専門職学習コミュニティの編成と支援組織機構の多重構成を明らかにした。

研究成果の学術的意義や社会的意義

変動が加速化する状況の中、伝統的な伝達中心の学習から協働探究を通した主体的協働的な学びへの転換が求められているが、その実現は教師自身が協働探究とそれを支える実践力を培っていけるかどうか、教師の実践的力量形成にかかっている。しかしこうした力量は旧来の伝達型研修で形成ことは不可能であり、協働探究的な教師の学びの持続的な展開とそれを支える学習コミュニティの実現が改革実現の鍵となる。本研究はこの喫緊の課題をめぐり、理論的なフレームの発展的再構成と実践過程に即した内在的比較事例研究を通して、教師の実践的力量形成とそれを支える専門職学習コミュニティ形成のための組織的な展望をひらくものである。

報告書

(4件)
  • 2023 実績報告書   研究成果報告書 ( PDF )
  • 2022 実施状況報告書
  • 2021 実施状況報告書
  • 研究成果

    (3件)

すべて 2022 2021

すべて 雑誌論文 (1件) (うちオープンアクセス 1件) 学会発表 (2件) (うち招待講演 1件)

  • [雑誌論文] 学習観の転換と新たな教師の学びの実現のために:専門職としての省察的実践とそのコミュニティ2022

    • 著者名/発表者名
      柳沢昌一
    • 雑誌名

      日本教職大学院協会年報

      巻: 14巻 ページ: 57-60

    • 関連する報告書
      2022 実施状況報告書
    • オープンアクセス
  • [学会発表] 学習観の転換と新たな教師の学びの実現のために:専門職としての省察的実践とそのコミュニティ2022

    • 著者名/発表者名
      柳沢昌一
    • 学会等名
      日本教職大学院協会 研究大会
    • 関連する報告書
      2022 実施状況報告書
    • 招待講演
  • [学会発表] 教職大学院におけるカリキュラム改革・カリキュラムマネジメントの現状と課題2021

    • 著者名/発表者名
      柳沢 昌一
    • 学会等名
      日本教職大学院協会 研究大会
    • 関連する報告書
      2021 実施状況報告書

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公開日: 2021-04-28   更新日: 2025-01-30  

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