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文理・教科横断的な情報活用能力育成を経済学で支援する教材開発の基礎研究

研究課題

研究課題/領域番号 21K02601
研究種目

基盤研究(C)

配分区分基金
応募区分一般
審査区分 小区分09040:教科教育学および初等中等教育学関連
研究機関信州大学

研究代表者

藤崎 聖也  信州大学, 学術研究院教育学系, 准教授 (50578276)

研究期間 (年度) 2021-04-01 – 2024-03-31
研究課題ステータス 完了 (2023年度)
配分額 *注記
1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2023年度: 390千円 (直接経費: 300千円、間接経費: 90千円)
2022年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2021年度: 260千円 (直接経費: 200千円、間接経費: 60千円)
キーワード経済学 / 社会科・地歴公民科 / 情報活用能力 / GIGAスクール / 文献読解 / オンライン授業 / STEAM教育 / GIGAスクール / STEAM教育 / 教科書
研究開始時の研究の概要

初等・中等教育で重視される情報活用能力(統計、プログラミングなど)は、教科横断的な指導が望まれる。ゆえに、文系とされる社会科の背景にある諸学問の中でも、分析手法に理系的側面を含む経済学から支援できる可能性は非常に高い。本研究では、検定教科書などの読解、オンライン授業含めた教員養成課程での教育実践などを通して、情報活用能力育成に対して経済学が貢献できる教材開発のための基礎的要件を検討する。

研究成果の概要

本研究では、情報活用能力育成に対する経済学の貢献に関して、大きく次の2点の成果が得られた。第1に、文献読解を通した学習内容に関わる要素の抽出である。経済統計の表現に関する小学校社会科の副読本分析、一人一台端末に関連する社会科の書籍での分野別実践分析、情報関連の社会やリテラシーに関する記述に焦点をあてた中学校公民的分野や高等学校公民科の検定教科書分析が主なものである。第2に、大学の教育実践の考察である。遠隔授業でのビデオ会議システム、対面活動でのアプリ活用というツールの観点に加え、経済統計に焦点を当てると情報活用能力に関連づけて経済学をSTEAM教育に接続しやすくなるという内容面から整理した。

研究成果の学術的意義や社会的意義

初等・中等教育での「情報活用能力」育成の充実を図るには、その教師教育を担う大学の教員養成課程による支援が求められる。一般的に文系とみなされる社会科およびその親学問の中でも、特に経済学は数学を利用した理論分析など理系的側面も有する分野であるため、教科横断的な性格を有する情報活用能力の育成に貢献できる可能性がある。そのことを、一連の研究および関連する教育実践において具体的な形として示したのが社会的意義である。学術的意義としては、特定の教科や内容に焦点をあてた研究がなされていなかった情報活用能力に関する課題に対して、社会科・公民科を中心に分析することで他教科との比較の視点を抽出したことがあげられる。

報告書

(4件)
  • 2023 実績報告書   研究成果報告書 ( PDF )
  • 2022 実施状況報告書
  • 2021 実施状況報告書
  • 研究成果

    (14件)

すべて 2023 2022 2021

すべて 雑誌論文 (7件) (うち査読あり 1件、 オープンアクセス 1件) 学会発表 (7件)

  • [雑誌論文] 高等学校公民科「公共」と中学校社会科公民的分野の教科書におけるメディア・リテラシーと情報リテラシーの比較2023

    • 著者名/発表者名
      藤崎 聖也
    • 雑誌名

      日本教育工学会論文誌

      巻: 47 号: 3 ページ: 515-525

    • DOI

      10.15077/jjet.47034

    • ISSN
      1349-8290, 2189-6453
    • 年月日
      2023-12-20
    • 関連する報告書
      2023 実績報告書
    • 査読あり / オープンアクセス
  • [雑誌論文] 社会科のTPACKに関する学生の自己評価から考察する教員養成課程のあり方2023

    • 著者名/発表者名
      藤崎 聖也
    • 雑誌名

      SSRN Working Paper

      巻: 4341018 ページ: 1-19

    • 関連する報告書
      2022 実施状況報告書
  • [雑誌論文] 教科書間比較から考える中学校社会科公民的分野における情報化社会の学習のための指針2023

    • 著者名/発表者名
      藤崎 聖也
    • 雑誌名

      SSRN Working Paper

      巻: 4343591 ページ: 1-8

    • 関連する報告書
      2022 実施状況報告書
  • [雑誌論文] 小学校プログラミング教育のねらいと手法に関する社会科教員養成系学生の考え方の試行的確認2023

    • 著者名/発表者名
      藤崎 聖也
    • 雑誌名

      SSRN Working Paper

      巻: 4355389 ページ: 1-9

    • 関連する報告書
      2022 実施状況報告書
  • [雑誌論文] 社会科教員養成におけるオンライン同期型の卒業研究発表会2021

    • 著者名/発表者名
      藤崎聖也
    • 雑誌名

      信州大学教育学部附属次世代型学び研究開発センター紀要 教育実践研究

      巻: 20 ページ: 1-10

    • 関連する報告書
      2021 実施状況報告書
  • [雑誌論文] 2021年度の学部授業におけるプログラミング教育の指導力育成の試み2021

    • 著者名/発表者名
      村松浩幸,杉山俊一郎,青山拓実,山本大貴,渡辺敏明,佐藤和紀,藤崎聖也,三野たまき,齊藤忠彦,大島賢一,宮地弘一郎,宮崎樹夫
    • 雑誌名

      信州大学教育学部附属次世代型学び研究開発センター紀要 教育実践研究

      巻: 20 ページ: 11-20

    • 関連する報告書
      2021 実施状況報告書
  • [雑誌論文] 教員養成学部におけるGoogle Workspace for Education を活用した講義の実践-GIGAスクール構想への対応を目指したコンピュータ利用教育の試み-2021

    • 著者名/発表者名
      佐藤和紀,藤原崇雅,青山拓実,山本大貴,藤崎聖也,茅野公穂,三崎隆,坂口雅彦,齊藤忠彦,三野たまき,宮地弘一郎,小倉光明,森下孟,村松浩幸
    • 雑誌名

      信州大学教育学部附属次世代型学び研究開発センター紀要 教育実践研究

      巻: 20 ページ: 31-40

    • 関連する報告書
      2021 実施状況報告書
  • [学会発表] STEAM教育と社会科学の関係から情報活用能力につなげる一例として経済統計を用いる教員養成課程での実践2023

    • 著者名/発表者名
      藤崎 聖也
    • 学会等名
      令和5年度日本教育大学協会研究集会
    • 関連する報告書
      2023 実績報告書
  • [学会発表] 社会科の1 人1 台端末に関する書籍中の事例分類2023

    • 著者名/発表者名
      藤崎 聖也
    • 学会等名
      日本教育工学会 2023年春季全国大会(第42回大会)
    • 関連する報告書
      2022 実施状況報告書
  • [学会発表] 臨床経験科目 コース別演習でのICT活用の一事例2022

    • 著者名/発表者名
      藤崎 聖也
    • 学会等名
      令和4年度 日本教育大学協会 研究集会
    • 関連する報告書
      2022 実施状況報告書
  • [学会発表] コンピュータ利用教育の実践と「教育の情報化」の動向の関係2022

    • 著者名/発表者名
      藤崎聖也
    • 学会等名
      第28回大学教育研究フォーラム:
    • 関連する報告書
      2021 実施状況報告書
  • [学会発表] 教科書間比較から考える中学校社会科公民的分野における情報化社会の学習のあり方2022

    • 著者名/発表者名
      藤崎聖也
    • 学会等名
      日本教育工学会2022年春季全国大会 (第40回大会)
    • 関連する報告書
      2021 実施状況報告書
  • [学会発表] オンライン同期型の卒業研究発表会に対する参加学生の反応2021

    • 著者名/発表者名
      藤崎聖也
    • 学会等名
      日本教育工学会2021年秋季全国大会 (第39回大会)
    • 関連する報告書
      2021 実施状況報告書
  • [学会発表] 教科書と副読本の内容別グラフ比較から考える地域学習に関連づけた統計学習2021

    • 著者名/発表者名
      藤崎聖也
    • 学会等名
      日本教育工学会 研究会「メディア・リテラシー/一般」
    • 関連する報告書
      2021 実施状況報告書

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公開日: 2021-04-28   更新日: 2025-01-30  

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