研究課題/領域番号 |
21K02833
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研究種目 |
基盤研究(C)
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配分区分 | 基金 |
応募区分 | 一般 |
審査区分 |
小区分09070:教育工学関連
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研究機関 | 島根大学 |
研究代表者 |
岩田 淳 島根大学, 学術研究院医学・看護学系, 教授 (00280438)
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研究分担者 |
汪 曙東 島根大学, 学術研究院教育研究推進学系, 准教授 (50435046)
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研究期間 (年度) |
2021-04-01 – 2024-03-31
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研究課題ステータス |
交付 (2022年度)
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配分額 *注記 |
4,160千円 (直接経費: 3,200千円、間接経費: 960千円)
2023年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2022年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
2021年度: 1,950千円 (直接経費: 1,500千円、間接経費: 450千円)
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キーワード | 英語医療面接 / eラーニング / デジタルバッジ / マイクロクレデンシャル / 医学英語教育 / ESP / 医学英語 |
研究開始時の研究の概要 |
eラーニング教材開発において、学習者が獲得した知識や技能を「デジタルバッジ」と呼ばれるアイコンやマークによって可視化し、認証する方法が近年大いに注目されている。 本研究では、医療のボーダーレス化に伴い、急速にニーズが高まりつつある医療従事者の英語医療面接スキルの向上を支援するために、「デジタルバッジ」による認証方法を導入した英語医療面接eラーニング教材を開発し、運用評価によって、有効性と拡張性を検証する。そして本研究を通じて得た教材開発の手順や学習効果に関する成果や知見を広く公表し、医学教育のみならず、さまざまな専門教育分野におけるデジタルバッジ認証型eラーニングの利用推進と普及を目指す。
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研究実績の概要 |
eラーニング教材開発において、学習者が獲得した知識や技能を「デジタルバッジ」と呼ばれるアイコンやマークによって可視化し、認証する方法が近年大いに注目されている。本研究では、こうした背景を踏まえ、マイクロクレデンシャルの概念と「デジタルバッジ」による学習達成度の可視化を実現するための教材開発のインストラクショナルデザインを検討し、そのデザインをもとに、診療科ごとの主要な症候をテーマとした英語医療面接eラーニング教材の開発を行う。また、その運用評価によって、教材の有効性を検証するとともに他の教育機関との共同利用にむけた課題を検討する。さらに、学会発表や論文によって本研究で得た知見を社会に還元し、医学教育や他の専門教育分野におけるデジタルバッジ認証型eラーニングの普及と進展に貢献することを目的とする。本研究では、3年間の研究期間を3つのフェーズ分けて研究を実施する計画とし、第1フェーズ(2021年度)につづき、第2フェーズ(2022年度)の期間は次の内容の研究を行なった。 ①医療英語コミュニケーション力を測定する試験「OET Medicine」の問題集や医療面接スキルに関する参考文献を利用して、英語医療面接に必要な語彙や表現、医療面接スキルにおける重要な項目について文献調査を行った。 ②①の文献調査と同時に問題集のテキストデータをコーパスとしたジャンル分析を行った。 ③オンライン学習支援システム「Moodle」に医療面接スキル学習用コースを開設し、基本情報やクイズを掲載した。 ④医療面接教材のトピックと素材選定を行い、一般的な症候をもとにした動画教材を作成し、③のコースに掲載した。また医学英語の授業で動画を利用し、学習者に動画利用に関するアンケートを実施した。 ⑤「マイクロクレデンシャル」の概念と「デジタルバッジ」の認証制度を導入した教材のインストラクショナルデザイン設計の準備を行った。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
第2フェーズ(2022年度)の研究計画のうち、フェーズ2で作成する医療面接教材のトピックと素材選定の準備、ならびに「マイクロクレデンシャル」の概念と「デジタルバッジ」の認証制度を導入した教材のインストラクショナルデザインの設計については、コロナウイルス感染症の影響で海外の研究協力者と現地で予定していた打ち合わせ、ならびに海外で予定していた医学英語教育やeラーニングに関する国外の学会での調査や情報収集が実現できなかったため、進捗が予定よりやや遅れることとなった。
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今後の研究の推進方策 |
研究の第3フェーズとなる2023年度については、前年度の予定でやや進捗が遅れている医療面接教材開発を継続するとともに「デジタルバッジ」の認証制度の導入を行う。医療面接教材の動画教材については、研究協力者との協力、海外の医療機関における調査研修、学会での情報収集を通じて追加で開発を行う。また、次の内容の研究を進める。 ① 開発した教材の学習効果について、学習効果と動機づけの質的評価を中心に行い、結果をもとに教材の改善を行う。 ② 他の教育機関との共同利用や共同開発に必要な課題の洗い出しを行う。 ③ 本研究課題で得た成果を関連する国内外の学会で発表する。
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