研究課題/領域番号 |
21K04348
|
研究種目 |
基盤研究(C)
|
配分区分 | 基金 |
応募区分 | 一般 |
審査区分 |
小区分23010:建築構造および材料関連
|
研究機関 | 国立研究開発法人建築研究所 |
研究代表者 |
宮内 博之 国立研究開発法人建築研究所, 材料研究グループ, 上席研究員 (40313374)
|
研究期間 (年度) |
2021-04-01 – 2024-03-31
|
研究課題ステータス |
完了 (2023年度)
|
配分額 *注記 |
4,030千円 (直接経費: 3,100千円、間接経費: 930千円)
2023年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2022年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2021年度: 1,820千円 (直接経費: 1,400千円、間接経費: 420千円)
|
キーワード | マイクロドローン / 建物調査 / 狭所空間 / 操縦 / 電波 / 人材教育 / ガイドライン / 調査 / 屋内 / 実験 |
研究開始時の研究の概要 |
本研究では建築狭所空間におけるドローンの実装を実現化するために、マイクロドローンの活用を前提にした機体開発と点検調査に必要となる撮影技術等の手法の提案を行う。研究計画として、【調査】建築狭所空間でのドローン活用の要件と適用範囲調査、【開発】建築狭所空間用ドローンの開発と実証実験、【性能】開発したドローンの飛行安定性とカメラ撮影精度の検証、【実用化】建築狭所空間点検用ドローン活用ガイドラインの作成について網羅的に研究を進める。
|
研究成果の概要 |
建築狭所空間における調査の省力化を目指し、マイクロドローンの飛行性能や撮影技術の手法を提案した。実建物内での飛行実験により、マイクロドローンによる飛行調査は、狭い空間や倒壊の危険性がある建物の調査に有効であった。また、模擬空間モデルを用いた実験から、産業用マイクロドローンは撮影精度、ドローン制御、継続利用性の点でホビー用マイクロドローンよりも優れており、送信機とドローン間のデータ遅延がなく、衝突等の事態においても継続して利用できることを確認できた。また、「建築狭所空間ドローン利活用実施ガイドライン(案)・同解説」を作成し、マイクロドローンの活用に向けた環境整備を行った。
|
研究成果の学術的意義や社会的意義 |
本研究の学術的意義については、建築狭所空間での調査方法としてマイクロドローンの活用が期待される中、実建物内部や模擬狭所空間を利用して、各種マイクロドローンの飛行性能や撮影性能を比較・検証し、ドローン開発や新たな調査方法への展開の可能性を探ると共に、建築分野での初めてのベンチマーク研究としての価値を創出したことである。また、社会的意義としては、建築狭所空間での調査の省力化と安全利用を目的とし、「建築狭所空間ドローン利活用実施ガイドライン(案)・同解説」を作成し、マイクロドローンの活用に向けた環境整備を行い、技術の普及活動を実施したことが挙げられる。
|