研究課題/領域番号 |
21K04378
|
研究種目 |
基盤研究(C)
|
配分区分 | 基金 |
応募区分 | 一般 |
審査区分 |
小区分23020:建築環境および建築設備関連
|
研究機関 | 法政大学 (2023) 東海大学 (2021-2022) |
研究代表者 |
中野 淳太 法政大学, デザイン工学部, 教授 (30350482)
|
研究期間 (年度) |
2021-04-01 – 2024-03-31
|
研究課題ステータス |
完了 (2023年度)
|
配分額 *注記 |
4,160千円 (直接経費: 3,200千円、間接経費: 960千円)
2023年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2022年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2021年度: 2,080千円 (直接経費: 1,600千円、間接経費: 480千円)
|
キーワード | 熱的快適性 / 温熱環境適応 / 行動的適応 / 着衣調節 / パーソナル空調 / 滞在状況 / PCS / 気流 |
研究開始時の研究の概要 |
空調されたオフィスにおける温熱環境適応の知見は整理されておらず、夏季に高温多湿となる日本の温熱環境計画に反映できるものとなっていない。執務者―空調設備―建物を一つの大きな系として捉え、個人による行動的適応を促進する手段を用意し、適応の自由度を高める業務上のルール等を計画する必要がある。 環境適応を有用な温熱環境計画手法として定着させるには、適応機会を増やすだけでなく、有効に活用されるための条件についての情報が不可欠となる。本研究は、選択に関する認知心理学の知見を考慮し、空調されたオフィスにおいて実際に利用されやすい行動的適応手段の条件、および利用者への提示方法を明らかにすることを目的とする。
|
研究成果の概要 |
本研究は、空調されたオフィスにおいて、熱的快適性の改善に寄与する行動的適応手段の条件を明らかにすることを目的とした。まずパーソナル空調の動向について調査し、人体から最も離れた天井からの吹き出し方式に集中していることがわかった。また、最新のASHRAE温熱環境基準では、個人による環境調節が熱的快適性にポジティブに働くと明記され、そのための要件が明らかにされた。空調された学生ラウンジでは、滞在時間が長いほど適応行動回数は増加し、着衣調節が主であった。着衣量は室温と最も相関が高く、調節時の変位量はベースの着衣量に比例していた。4人以上の大人数でいることが適応行動の阻害要因になりうることがわかった。
|
研究成果の学術的意義や社会的意義 |
建築分野では室内環境に対するニーズが多様化している一方、2050年のカーボンニュートラル社会に向けた抜本的なエネルギー削減策が求められている。執務者の温熱環境適応の考慮により室内環境条件の緩和が可能になるが、環境適応研究は主に自然換気オフィスを対象に行われてきた。空調されたオフィスを対象とし、熱的快適性の改善に寄与する行動的適応手段の条件に着目した点に本研究の意義がある。最新の温熱環境基準および国内パーソナル空調の動向を分析し、求められる要件を整理した。オフィスでの調査は実現しなかったものの、空調されたカフェテリアにおいて行動的適応特性と非熱的要因の影響について定量的評価を行った。
|